「一人暮らしの電気代って、どのくらいなんだろう？」「一人暮らしの電気代を安くする方法はないかな？」といった疑問を抱えているのではないでしょうか？
電気代が値上げされている現在、一人暮らしの家計負担が増えています。そのため一人暮らしの電気代の平均額を把握し、効果的な節電対策を行うことが重要です。
今回の記事では、一人暮らしの電気代の季節・地域別に平均額を紹介しながら詳細な節電方法を解説します。本記事を読めば一人暮らしの電気代に対する理解が深まり、効果的な節電対策により支出を減らせる可能性があります。ぜひ読み進めてみてください。
一人暮らしの電気代はいくら？
一人暮らしの電気代の平均額は季節や地域によって異なります。それぞれの電気代の平均額を把握しておけば、自分の電気代が高いのか安いのかを判断する目安になるでしょう。季節や地域別の平均額を見てみましょう。
季節別｜電気代の平均額は6,764円
総務省が発表している2022年度の家計調査によれば、一人暮らしで季節別にまとめた電気代の平均額は6,764円です。また電気代の値上がりがわかりやすいように、2021年度の平均額も合わせて以下で紹介します。
【季節別｜一人暮らしの電気代の平均額】
| 季節 | 電気代の平均額 | 前年度から増加した額 |
| 2021年1～3月 | 6,641円 | － |
| 2021年4～6月 | 4,990円 | － |
| 2021年7～9月 | 5,131円 | － |
| 2021年10～12月 | 5,200円 | － |
| 2022年1～3月 | 7,749円 | ＋1,108円 |
| 2022年4～6月 | 6,333円 | ＋1,343円 |
| 2022年7～9月 | 6,418円 | ＋1,387円 |
| 2022年10～12月 | 6,557円 | ＋1,357円 |
※参考：e-Stat
まず2021年度との平均額の増加を比較をしてみると、2022年度は合計で5,195円も増えています。また季節別の平均では約1,299円の値上がりが確認できます。
次に季節別に電気代の平均額を見ることで、一人暮らしでどれくらいの電気代が平均なのか把握しやすいでしょう。また季節にともなう電気代の変化と特徴も把握できます。一般的に春や秋は電気代が安めで、夏や冬の季節は高くなりがちです。しかし一人暮らしのハイ金額を見ると冬が一番高くて、それ以外の季節の平均額に差がないことがわかります。
夏や冬に電気代が高くなるのは、消費電力が多いエアコンなどの冷暖房器具を使用する頻度が多いためです。特に冬は外気温とエアコンの設定温度の差が大きくなることで、夏よりも電気代が高くなりやすいといえます。
例えば夏の外気温が35℃、エアコンの設定温度を涼しいと感じる20℃にした場合の温度差は15℃です。一方で冬の外気温が0℃、エアコンの設定温度を温かいと感じる25℃とした場合の温度差は25℃。つまり冬のほうが外気温とエアコンの設定温度の差が大きくなりやすい傾向にあります。
環境省によればエアコンの消費電力は夏に1℃下げれば約13％、冬に1℃上げれば約10％増加すると発表されています。そのため気温差が大きくなりやすい冬のほうが、電気代が高くなりやすいという理由で電気代が高くなりやすいでしょう。
また冬は太陽が沈むまでの日照時間が短く、在宅中の電気使用量が増えやすい季節です。エアコンやセラミックファンヒーターなどの暖房器具の使用頻度が多くなれば、冬の電気代が一番高くなることが予想できます。一人暮らしの人は、今回のデータを参考に現在の電気代と紹介した平均額を比較して、高いのか安いのかを把握してみると良いでしょう。
地域別｜電気代の平均額は6,819円
総務省が発表している2022年度の家計調査によれば、一人暮らしで地域別にまとめた電気代の平均額は6,819円です。また電気代の値上がりがわかりやすいように、2021年度の平均額も合わせて以下で紹介します。
【地域別｜一人暮らしの電気代の平均額】
| 地域 | 年度 | 電気代の平均額 | 前年度から増加した額 |
| 北海道・東北地方 | 2021年 | 6,335円 | － |
| 2022年 | 7,193円 | ＋858円 | |
| 関東地方 | 2021年 | 4,859円 | － |
| 2022年 | 6,303円 | ＋1,444円 | |
| 北陸・東海地方 | 2021年 | 5,772円 | － |
| 2022年 | 7,199円 | ＋1,427円 | |
| 近畿地方 | 2021年 | 5,026円 | － |
| 2022年 | 6,325円 | ＋1,299円 | |
| 中国・四国地方 | 2021年 | 5,851円 | － |
| 2022年 | 7,601円 | ＋1,750円 | |
| 九州・沖縄地方 | 2021年 | 5,522円 | － |
| 2022年 | 6,294円 | ＋772 |
※参考：e-Stat
地域別の平均額が最も多いのは北陸・東海地方でした。北陸・東海地方の電気代が多い理由は、北陸地方による電力使用量の多さが挙げられます。特に福井市・富山市・金沢市は全国でも年間電気購入量が多い県として、TOP3にランクインするほど電力使用量が多いことで有名です。
国土交通省のデータによれば、北陸の家は延べ床面積が全国でトップクラスです。家が大きくなれば家電製品の数が多くなったり、エアコンや冷蔵庫などの家電製品が大型になったりします。大型の家電製品が増えれば、比例して消費電力も多くなり電気代が上がりやすくなります。
北陸だけではなく、冬の寒さが厳しい北海道や東北も電気代が多いといえます。理由は寒さが厳しいほどエアコンやセラミックファンヒーターなど、消費電力の多い暖房器具の使用率が上がるためです。そのほか中四国においても電気代が高めになっています。
なお電力会社が提供している料金や燃料費調整額などが異なることから、地域によって電気代の平均額は異なります。ぜひ自分の住んでいる地域の平均額と比べてみてください。
電気代はどうやって決まる？
電気代は4つの要素を組み合わせて計算されています。実際に電気代が、どのような仕組みで計算されているのかを知れば理解が深まるでしょう。実際に、それぞれの要素について学んでみましょう。
電気代は4つの要素で決まる
電気代は「基本料金・電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金」という4つの要素で計算できます。それぞれの要素が、どんな内容なのかを理解しておけば電気代の計算がしやすくなります。各要素を具体的に見ていきましょう。
基本料金
基本料金とは、電力使用量に関係なく発生する固定料金です。基本料金は電力会社によって異なり、「アンペア制」や「最低料金制」という仕組みが採用されています。
アンペア制の場合は、契約アンペア数に比例して基本料金が上がっていきます。例えば東北電力の従量電灯Bの場合は以下のとおりです。
【東北電力｜従量電灯Bの基本料金】
| アンペア数 | 基本料金（税込） |
| 10A | 330円00銭 |
| 15A | 495円00銭 |
| 20A | 660円00銭 |
| 30A | 990円00銭 |
| 40A | 1,320円00銭 |
| 50A | 1,650円00銭 |
| 60A | 1,980円00銭 |
※参考：東北電力
最低料金制の場合は、電力会社で決められた一定の電力量までは最低料金が発生します。例えば中国電力の従量電灯Aの場合は以下のとおりです。
【中国電力｜従量電灯Aの最低料金】
| 電力量 | 最低料金（税込） |
| 15kWhまで | 542.07円 |
※参考：中国電力
なお最低料金制で決められた電力量を超えた場合は、次で解説する電力量料金の単価が段階的に加算されます。
電力量料金
電力量料金とは、毎月の電力使用量に応じて段階的に加算される料金です。電力使用量が多い家庭ほど電力量料金も上がっていきます。東北電力の従量電灯Bにおける電力量料金は以下のとおりです。
【東北電力｜従量電灯Bの電力量料金】
| 電力量 | 電力量料金単価（税込） |
| 第1段階：最初の120kWhを超えるまで | 18円58銭 |
| 第2段階：120kWhをこえ300kWhまで | 25円33銭 |
| 第3段階：301kWh以上 | 29円28銭 |
※参考：東北電力
燃料費調整額
燃料調整額とは、燃料費の変動を電気料金へ自動的に反映させて調整するための料金です。燃料費は世界情勢や為替レートの影響などで常に変動しているため、燃料費調整額が毎月見直されています。算出方法は「燃料費調整単価✕電力使用量」です。
北陸電力での従量制・低圧の場合、燃料費調整額は以下のように変化しています。
【2022年度｜燃料費調整額の推移】
| 期間 | 燃料費調整単価（税込） |
| 2022年1月 | 1.47円/kWh |
| 2022年2月 | 1.96円/kWh |
| 2022年3月 | 2.37円/kWh |
| 2022年4月 | 2.58円/kWh |
| 2022年5月 | 2.67 円/kWh |
| 2022年6月 | 2.91円/kWh |
| 2022年7月 | 3.80円/kWh |
| 2022年8月 | 5.02円/kWh |
| 2022年9月 | 6.81 円/kWh |
| 2022年10月 | 8.28円/kWh |
| 2022年11月 | 9.18円/kWh |
| 2022年12月 | 9.64円/kWh |
※参考：北陸電力
日本は7割以上を火力発電で賄っているので、LNG（液化天然ガス）・石炭・石油といった化石燃料が必要不可欠です。しかし日本はエネルギー資源が乏しい国であり、ほとんどを海外からの輸入に頼っているため、燃料費が高騰すれば電気代が高くなり消費者の負担が増えます。
そのため燃料費調整額には、消費者の負担を減らす「プラス・マイナス調整」という仕組みがあります。主に家庭用の低圧プランで各電力会社が定めた上限金額が設けられており、燃料費が高騰しても上限金額を超えた分は電力会社が負担し、下回った場合は電気代から差し引くというものです。
しかし近年は後述する原因によって燃料費が高騰しています。特に北陸電力の燃料費調整額は年初から年末にかけて約6.5倍も上がっていることがわかります。
燃料費調整額が高騰したことで各電力会社が上限の超過分を負担しきれなくなり、燃料費調整額の上限を撤廃する動きが加速。消費者によっては電気代が大幅に増えてしまうことが問題視されています。
再エネ賦課金
再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）とは、太陽光や風力などの再エネで発電した電力をFIT制度（固定価格買取制度）で買い取るための費用です。経済産業大臣が買取価格や導入数などを考慮して毎年決めています。算出方法は「再エネ賦課金✕電力使用量」です。
政府は2050年までに、二酸化炭素の排出量を実質ゼロにする脱炭素社会を目指しています。脱炭素社会を実現するためには、太陽光など二酸化炭素の排出量が少ない再エネ発電の普及が不可欠です。しかし再エネで発電するためには高額な導入費用がかかるという問題があります。
そのため政府は再エネを普及させる目的で、一定期間・一定価格で電力を買い取ることを保証するFIT制度を開始。FIT制度により安定した売電収入が得られるようになったことで、再エネで発電する際の導入費用を減らせるようになりました。
このように再エネで発電した電力を買い取る費用の一部を、再エネ賦課金という形で電力会社と契約している人から徴収しています。再エネ賦課金は以下のように2022年までは値上げされていたものの、2023年に入り初めて値下げされました。
【再エネ賦課金の推移】
| 年度 | 再エネ賦課金 |
| 2012年 | 0.22円/kWh |
| 2013年 | 0.35円/kWh |
| 2014年 | 0.75円/kWh |
| 2015年 | 1.58円/kWh |
| 2016年 | 2.25円/kWh |
| 2017年 | 2.64円/kWh |
| 2018年 | 2.90円/kWh |
| 2019年 | 2.95円/kWh |
| 2020年 | 2.98円/kWh |
| 2021年 | 3.36円/kWh |
| 2022年 | 3.45円/kWh |
| 2023年 | 1.40円/kWh |
※参考：新電力ネット
2023年に再エネ賦課金が下がっている主な要因として、単価を算出する際に必要な要素である「回避可能費用」が大幅に増えたことが挙げられます。回避可能費用とは、電力を買い取ることで本来の発電に必要だったコストのことです。
再エネ賦課金は、電力の買取費用から回避可能費用を差し引いて算出されます。そのため回避可能費用が大幅に増えたことで、単価が下がり再エネ賦課金が大幅に安くなりました。また2030年ごろにはFIT制度が徐々に終了していくこともあり、再エネ賦課金の上昇が落ち着くと予想されています。再エネ賦課金の電気代への負担は、これから徐々に減っていく可能性が高いといえるでしょう。
具体的な電気代の計算方法
電気代の計算方法は、これまで解説してきた基本料金・電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金という4つの料金で算出できます。
【電気代の計算方法】
| 基本料金＋電力量料金（電力量料金単価✕1カ月の電力使用量）±燃料費調整額（燃料費調整単価✕1カ月の電力使用量）＋再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金単価✕1カ月の電力使用量） |
紹介した計算式に当てはめれば電気代を計算することは可能ですが、プランや単価は見直されることがあるため調べる手間が発生します。手間なく一人暮らしの電気代の目安を知りたい人は、以下のような各電力会社のシミュレーションを活用してみましょう。
【大手電力会社のシュミレーション】
| 電力会社名 | シミュレーション先 |
| 北海道電力 | 電気料金の計算 – 北海道電力 |
| 東北電力 | 電気料金シミュレーション |
| 東京電力エナジーパートナー | 料金見直し前後における電気料金シミュレーション（簡易試算） |
| 北陸電力 | 電気料金シミュレーション |
| 中部電力ミライズ | 新たな託送料金制度（レベニューキャップ制度） の導入に伴う 電気料金シミュレーション |
| 関西電力 | ご契約メニュー変更シミュレーション |
| 中国電力 | 電気料金の計算・シミュレーション |
| 四国電力 | 四国電力 – オール電化シミュレーション |
| 九州電力 | 電気料金シミュレーション |
| 沖縄電力 | 電気料金シミュレーション |
今回は大手電力会社のシミュレーションサイトをまとめてみました。また新電力でもシミュレーションができたり、まとめて比較できるサイトがあるため、気になる場合は探してみると良いでしょう。
近年、電気代の負担が増えている
2021年ごろから電気代が徐々に上がってきています。なぜ上がっているのかという原因を理解しておくと、電気代の値上げに対して理解が深まるでしょう。電気代の値上げ理由が気になる人は、ぜひ読み進めてください。
電気代の負担が増えている3つの原因
電気代は主に3つの原因で値上げされています。3つの原因を知っておくことで、「なぜ、電気代が上がっているのか？」という疑問を解消できます。それぞれ見ていきましょう。
資源高による燃料費調整額の高騰
近年、電気代の値上げに大きな影響を与えているのは燃料費調整額の高騰です。燃料費調整額が高騰しているのは、「ウクライナ問題・円安」という2つの原因によるものです。
2022年3月から始まったウクライナ問題がおこり、欧米各国がロシアに対して経済制裁を加えます。その結果、化石燃料の輸出大国であるロシアはLNGや石油などの供給が制限され市場で燃料価格が高騰しました。
さらに日米の金利差による円安が大きく進んだことも要因です。化石燃料のほとんどを海外からの輸入に頼っている日本の燃料費が大幅に上昇します。燃料費調整額が高騰したことで電気代が上がりました。
再エネ普及に伴う再エネ賦課金の上昇
電気代が値上げされた原因の1つとして、再エネ賦課金の上昇も挙げられます。再エネ賦課金はFIT制度で売電をする際の買取費用を負担するために必要です。FIT制度の成果として再エネの発電事業者が増加したことで、買電に必要な買取費用も増えていきました。
実際に2012年から2022年まで徐々に再エネ賦課金の単価が上がり続けており、電気代の高騰につながっています。2023年時点では回避可能費用の増加にともない、上がり続けていた再エネ賦課金の単価が一旦下がったため、電気代への負担が減りました。
しかし再エネ賦課金の減少は一時的なものになる可能性があります。再エネ賦課金は2030年までにピークを迎えるといわれていますが、それまでは再び上昇することも考えられるでしょう。
原子力・火力発電の縮小による電力不足
日本全体の発電電力量が不足していることも、電気代が値上がりしている原因として挙げられます。2011年に起きた東日本大震災以降の影響により、原子力発電の停止や廃炉によって日本の発電電力量が減少しています。
資源エネルギー庁のデータによれば、原子力発電の割合は2010年の25％に対して2020年には4％にまで低下。全体の発電電力量では2010年に過去最大となる11,494億kWhでしたが、2020年には10,008億kWhまで減っています。
また日本は2050年までに脱炭素社会を目指しているため、二酸化炭素の排出量が多い火力発電の縮小に取り組んでいます。経済産業省の資料によれば、今後の火力発電の割合を現在の7割から4割程度にまで減少させる予定です。このような火力発電の縮小による電力供給不足も影響しているといわれています。
しばらくは激変緩和対策で電気代が安くなるものの・・・
政府は激変緩和対策を実施しています。激変緩和対策は燃料費調整額などの原因で大幅に値上がりする電気代に対して、一定期間・1kWhに対して一定の価格を割り引くという対策です。具体的には2023年1月使用分から8月使用分までの電気料金から7円/kWh（低圧）・3.5円/kWh（高圧）、9月使用分に関しては半分の3.5円/kWh（低圧）・1.8円/kWh（高圧）差し引いてくれます。
そのため2023年2月ごろの請求から電気代が安くなっています。標準的な家庭の月間電力使用量が400kWhだった場合は、月に2,800円も電気代が安くなります。しかし現状では期間限定の対策であることが不安要素です。今後の燃料費調整額などの状況次第では、再び電気代が上がっていく可能性があることは覚えておきましょう。
一人暮らしの電気代を節約するオススメの方法
電気代を削減する方法は大きく分けて4つあります。それぞれの対策をコツコツ実践すれば、現状よりも電気代を抑えられるでしょう。できることから試してみてください。
電力会社や料金プランを見直そう
現在、契約している電力会社・料金プラン・アンペア数を見直してみましょう。見直すことで、他の電力会社や料金プランなどを見たときに比較しやすくなります。今後のことを考えても長期的に電気代が安くなる可能性があるため、ぜひ見直してみてください。
旧電力から新電力へ乗り換える
旧電力と契約している人は、電気料金が安めな新電力と料金プランを比較してみてください。新電力は旧電力よりもターゲットを絞ったプラン設定ができるため、大規模な発電設備が必要ないことで管理費や人件費を抑えることができます。またメイン事業で利益を得ていることも、電気料金を安くできる強みといえるでしょう。
新電力のなかにはガスとのセットプランで安くなったり、コンビニやスーパーなどで使えるポイントを付与していたりする場合があります。新電力は旧電力よりも、さまざまなサービスを提供しているので比較しながら検討してみてください。
アンペア数を下げる
節電を意識して電力使用量を抑えることができれば、電力量料金だけではなくアンペア数にともなう基本料金も節約できます。例えば東北電力の従量電灯Bで50Aの場合は、基本料金が1,650円です。一方、アンペア数を40Aに下げると1,320円になります。
アンペア数を下げるだけで月の電気代の差額が330円、年間で計算すると3,960円の節約になります。また節電意識を高めて電力使用量が少なくなれば電力量料金も減るため、さらに電気代の削減に繋がる可能性があるでしょう。
ただしアンペア数を下げても電力使用量が多くなれば、頻繁にブレーカーが落ちやすくなる点には注意が必要です。
支払いを口座振替に変更する
電力会社によっては、支払い方法を口座振替に変更するだけで55円/月の割引が適用されます。割引をおこなっている大手電力会社は、2023年4月時点で「東京電力エナジーパートナー・北陸電力・中部電力ミライズ・関西電力・中国電力・四国電力」です。
55円/月の割引であれば年間で660円の電気代を削減できます。割引に対応している電力会社を契約しており、クレジットカードなどで支払っている人は、電気代が少しでも安くなる口座振替への変更を検討してみてください。
エコ意識を持って家電製品を使う
節電意識を高めながら家電製品の使い方を見直してみましょう。特に消費電力が多い家電製品を覚えておくと、今以上に電気代が抑えられるようになります。ぜひ家電製品の節電効果がある使い方について覚えてみてください。
エアコンの設定温度を意識する
エアコンの設定温度を意識すると節電につながります。エアコンは家電製品のなかでも消費電力と使用時間が多いのが特徴です。特に夏や冬など外気温と室温の差が大きくなる季節ほど、消費電力や使用時間が多くなります。
環境省のデータを参考にすれば、エアコンの商品電力は夏に1℃上げれば約13％、冬に1℃下げれば約10％減ります。また経済産業省によると、設定温度などの使い方次第で以下のような電気代の節約につながると発表されています。
【エアコンの節約方法と削減できる金額】
| 節約方法 | 削減できる金額（年間） |
| 外気温度31℃の時、エアコン（2.2kW）の冷房設定温度を27℃から1℃上げた場合（使用時間：9時間/日） | 約940円 |
| 外気温度6℃の時、エアコン（2.2kW）の暖房設定温度を21℃から20℃にした場合（使用時間：9時間/日） | 約1,650円 |
| 冷房を1日1時間短縮した場合（設定温度：28℃） | 約580円 |
| 暖房を1日1時間短縮した場合（設定温度：20℃） | 約1,260円 |
| フィルターが目詰りしているエアコン（2.2kW）とフィルターを清掃した場合の比較 | 約990円 |
※参考：経済産業省
エアコンは時期によって使用回数が多くなる家電製品なので、設定温度の調整やフィルター交換などの使い方を実践してみましょう。
冷蔵庫の開け閉め回数を減らす
冷蔵庫の使い方を工夫することでも電気代の節約につながります。環境省のデータによれば、エアコンよりもトータルで消費電力量が多いのは冷蔵庫です。冷蔵庫は開け閉め回数を減らすことで数百円の節約になります。また以下の節約方法も効果的です。
【冷蔵庫の節約方法と削減できる金額】
| 節約方法 | 削減できる金額（年間） |
| 冷蔵庫内にものを詰め込んだ場合と、半分にした場合の比較 | 約1,360円 |
| 開けている時間が20秒間の場合と、10秒間の場合の比較 | 約190円 |
| 設定温度を「強」から「中」にした場合（周囲温度22℃） | 約1,910円 |
| 冷蔵庫の上と両側が壁に接している場合と片側が壁に接している場合の比較 | 約1,400円 |
※参考：経済産業省
冷蔵庫は家電製品のなかでも消費電力量が多いため、電気代の節約に貢献してくれます。ぜひ使い方を見直してみてください。
洗濯機は「まとめ洗い」にする
洗濯機は「まとめ洗い」をすると電気代と水道代が節約できます。経済産業省によれば、脱水容量6kgの洗濯機に洗濯物を4割入れて洗う場合と、8割入れて洗う場合では洗濯回数が半分になるため年間で約4,510円（電気代：約180円 水道代：約4,360円）の節約が可能です。
また洗濯機と関連する衣類乾燥機でも、以下のように節約がおこなえます。
【衣類乾燥機の節約方法と削減できる金額】
| 節約方法 | 削減できる金額（年間） |
| 定格容量(5kg)の8割を入れて2日に1回使用した場合と、4割ずつに分けて毎日使用した場合の比較 | 約1,300円 |
| 自然乾燥8時間後、未乾燥のものを補助乾燥する場合と乾燥機のみで乾燥させる場合の比較（2日に1回使用） | 約12,230円 |
※参考：経済産業省
洗濯機では使い方次第で電気代も水道代も節約できるため、意識して節電をおこなってみてください。
テレビの明るさを下げる
テレビも消費電力量が多い家電製品なので、使い方や設定を見直せば節約効果があります。例えば1日1時間テレビ（32V型）を見る時間を減らした場合は年間で約520円、テレビで明るさを「強」→「中」にすると、年間で約840円の電気代が削減できます。
そのほかテレビを付けっぱなしにせず、省エネモードなどがあれば活用してみましょう。細かいアクションでも、節電効果は着実に積み上がっていきます。
省エネ家電に買い替える
古い家電製品から最新の省エネ家電に買い替えると、約17〜86％の節約が期待できます。具体的には以下のとおりです。
- 冷蔵庫は10年前と比べて約40～47％の節電
- LED電球に変えると約86％も省エネになる
- 最近のテレビは9年前より約42％の節電効果あり
- 10年前よりもエアコンは約17％の省エネ効果
- 温水洗浄便座は10年前よりも約28％の節電に期待できる
省エネ家電は価格が高めですが、長期運用を考えた際に買い替えたほうがトータルの電気代が抑えられるでしょう。買い替えるだけで節電効果が高くなるため、手間なく電気代の節約がおこなえます。特に10年以上前の家電製品を使用している場合は、省エネ性能や故障のリスクを考えて買い替えを検討してみましょう。
太陽光発電や蓄電池の導入を検討する
電気代を削減する効果的な方法の1つとして、太陽光発電と蓄電池・電気自動車の導入を検討してみてください。太陽光発電と蓄電池・電気自動車は相性が良いため、うまく活用すれば電気代を大幅に削減できる可能性があります。それぞれの特性を見ていきましょう。
太陽光発電は節電に効果的
太陽光発電は条件や活用方法次第で、大幅に電気代を削減できる可能性があります。総務省のデータによれば、2人以上の世帯の電気代平均額は10,317円/月です。一方で東京電力エナジーパートナーが算出した計算によれば、5kWの太陽光発電を導入して自家消費と売電をすれば約10,775円/月の節約になります。
つまり太陽光発電を導入したことで、毎月の電気代が0円になるどころか+ 458円の収入になる可能性もあるということです。あくまで統計上のデータなので節約できる金額に差は生まれるものの、太陽光発電の導入は毎月の電気代をカットしてくれる強力な味方になるといえるでしょう。
蓄電池や電気自動車の併用で節電効果アップ
太陽光発電と相性の良い蓄電池や電気自動車を活用すると、さらに節電効果が高くなる可能性があります。日中は太陽光発電の電力を活用しつつ、余剰電力は蓄電池へ貯めておきます。蓄電池に貯めておいた余剰電力を、太陽光発電がおこなえない夕方以降や雨の日などに活用すれば電気代を抑えることが可能です。
また電気自動車の電力はV2Hを介して自宅へ給電できます。電気自動車は蓄電池よりも容量が多いため、多くの電力を自家消費に活用できるでしょう。乗る頻度が少なければ蓄電池の代わりに活用することも可能です。
太陽光発電や蓄電池などを揃えようとすれば高額になりますが、補助金を活用すれば安く導入できる可能性があります。ぜひ太陽光発電や蓄電池などの導入を検討してみてください。
まとめ
一人暮らしで月別・地域別の電気代の平均額は約6,800円です。現在の電気代と比較してみて、電気代の削減が必要かどうかを判断してみましょう。なお今回紹介した電気代はあくまで平均額であり地域・電力会社・料金プランなどによって異なってくる点には注意してください。
電気代は、基本料金・電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金で算出できます。電気代を手動で計算することはできるものの、計算に必要な単価が変更される可能性があります。単価の変更などを考慮した電気代の目安を調べたい場合は、電力会社で用意されているシミュレーションを活用すると良いでしょう。
2021年ごろから電気代が値上がりしている原因は、燃料費調整額と再エネ賦課金の上昇、日本の発電電力量の低下による電力供給不足が挙げられます。政府の激変緩和対策があるものの、現状では半年ほどの期間限定なのが気になるところです。今後のためにも電気代の節約は必須といえます。
電気代の節約方法は主に4つあり、「電力会社や電気料金プランの見直し・家電製品の使い方を工夫する・省エネ家電に買い替える・太陽光発電や蓄電池の導入」です。それぞれの節約方法を参考に、実践できることから節約を始めてみてください。
