「マンションから戸建てに引っ越すんだけど、電気代は高くなるの？」「戸建てに住んでいるけど、今の電気代が高いのか安いのかわからない…」といった不安を抱えている人がいるのではないでしょうか？
戸建ての電気代は集合住宅よりも高くなりやすいという特徴があります。また近年は電気代が上がっていることもあり、電気代への意識を高めて節電対策を行うことが大切です。
今回の記事では、戸建てと集合住宅の電気代の平均額を比較しながら、節約方法についても詳細に解説します。本記事を読めば戸建ての電気代について理解が深まり、現状との比較がしやすくなるでしょう。また電気代の節約方法も紹介するので、ぜひ読み進めてみてください。
戸建ての電気代の平均額は？
戸建ての電気代の平均額は集合住宅よりも高めになっています。戸建てと集合住宅の電気代の平均額を知ることで、現状との比較がおこないやすくなるでしょう。それぞれを紹介するので、ぜひ現状の電気代と比較してみてください。
戸建ての平均額は8,546円、集合住宅は6,477円
2019年に日本生活協同組合連合会が発表した「電気・ガス料金調査」によれば、戸建ての電気代の平均額は8,546円、集合住宅は6,477円となりました。
戸建てのほうが集合住宅よりも平均額が高いことがわかります。また集合住宅の電気使用量の平均である約250kWhに対して、戸建ては約350kWhと多いことも電気代が高い原因です。
集合住宅よりも戸建てのほうが高い理由
集合住宅よりも戸建てのほうが電気代が高くなるのは、主に3つの理由があります。これらの理由を知っておけば、集合住宅から戸建てに引っ越す際に電気代が増えたことによる疑問を解消できるでしょう。それぞれ解説するので、ぜひ読んでみてください。
契約アンペア数が上がりやすい
戸建ては集合住宅よりも部屋数が多くなるため、アンペア制の料金プランを契約していると基本料金が高くなりやすいといえます。東京電力エナジーパートナーの従量電灯Bにおいては、以下のようにアンペア数に応じて基本料金が上がっていきます。
【東京電力エナジーパートナー｜従量電灯Bのアンペア数別の基本料金】
| アンペア数 | 基本料金（税込） |
| 10A | 295円24銭 |
| 15A | 442円86銭 |
| 20A | 590円48銭 |
| 30A | 885円72銭 |
| 40A | 1,180円96銭 |
| 50A | 1,476円20銭 |
| 60A | 1,771円44銭 |
※参考：東京電力エナジーパートナー
一般的に戸建てで必要なアンペア数は40～60A、オール電化では60A以上といわれています。集合住宅よりも部屋数が多くなれば家電製品の数も増える可能性があり、アンペア製の場合は集合住宅よりも基本料金が高くなりやすいでしょう。
専有面積が広くなり電力使用量が増える
戸建ては集合住宅よりも専有面積（部屋の内側の面積）が広くなるため、空調や照明などの家電製品の数が増えたり大型化したりして電力使用量が増えます。電力使用量が増えれば必然的に電気代も高くなるでしょう。
また吹き抜けがある戸建てでも電気代は高くなりがちです。吹き抜けは2階までエアコンを効かせなければならず冷暖房効率が悪くなるため、必然的に大型化します。吹き抜けのある戸建てを新築したり、引っ越す場合は電気代が高くなることを理解しておきましょう。
気密性や断熱性が低くなる
集合住宅よりも戸建てのほうが気密性や断熱性が低くなるため、エアコンの電力使用量が上がりやすくなります。戸建ては集合住宅よりも開放的な構造になっていることが多いため、気密性が低くなるといえます。気密性が低い状態で室温を保とうとすれば、電力使用量が上がりやすくなるでしょう。
また上下左右を部屋で囲まれやすい集合住宅よりも、家全体が外気に触れる面積の大きい戸建ては断熱性が低くなりがちです。気密性や断熱性の低さによってエアコンなどの冷暖房器具の電力使用量が上がりやすくなり、電気代が高くなる傾向にあります。
電気代ってどう決まるの？
電気代を計算するのに必要な料金は4つあります。それぞれの料金の基礎知識や計算方法を知ることで電気代に対する理解が深まり、節電意識が高くなるでしょう。ぜひ電気代の算出に必要な4つの料金について学んでみてください。
4つの料金で電気代は決まっている
電気代を算出するには「基本料金・電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金」という4つの料金が必要です。それぞれの料金の詳細を理解しておけば、電気代の仕組みがよくわかるようになります。それでは各料金について見ていきましょう。
基本料金
基本料金とは、電力使用量に関係なく発生する固定料金です。基本料金は「アンペア制」や「最低料金制」という、電力会社によって異なる仕組みが採用されています。
アンペア制の場合は、契約アンペア数に比例して基本料金が上がります。例えば中部電力ミライズの従量電灯Bの場合は以下のとおりです。
【中部電力ミライズ｜従量電灯Bの基本料金】
| アンペア数 | 基本料金（税込） |
| 10A | 297.00円 |
| 15A | 445.50円 |
| 20A | 594.00円 |
| 30A | 891.00円 |
| 40A | 1,188.00円 |
| 50A | 1,485.00円 |
| 60A | 1,782.00円 |
※参考：中部電力ミライズ
最低料金制の場合は、一定の電力量を超えるまでは最低料金が発生します。例えば沖縄電力の従量電灯の場合は以下のとおりです。
【沖縄電力｜従量電灯の最低料金】
| 電力量 | 最低料金（税込） |
| 15kWhまで | 402.40円 |
※参考：沖縄電力
なお最低料金制で決められた電力量を超えた場合は、次で解説する電力量料金の単価が段階的に加算されます。
電力量料金
電力量料金とは、毎月の電力使用量に応じて段階的に加算される料金です。電力使用量が増えるほど電力量料金も上がり電気代が高くなります。中部電力ミライズの従量電灯Bにおける電力量料金は以下のとおりです。
【中部電力ミライズ｜従量電灯Bの電力量料金】
| 電力量 | 電力量料金単価（税込） |
| 第1段階：最初の120kWhを超えるまで | 21.33円 |
| 第2段階：120kWhをこえ300kWhまで | 25.80円 |
| 第3段階：301kWh以上 | 28.75円 |
※参考：中部電力ミライズ
燃料費調整額
燃料調整額とは、発電に必要な燃料費の変動を調整するための料金です。燃料費は世界情勢や為替レートの影響などで常に変動しているため、毎月見直された単価を自動的に電気料金へ反映しています。算出方法は「燃料費調整単価✕電力使用量」です。
九州電力での低圧供給の場合、以下のように燃料費調整額が調整されています。
【2022年度｜燃料費調整額の推移】
| 期間 | 燃料費調整単価（税込） |
| 2022年1月 | 0.33円/kWh |
| 2022年2月 | 0.88円 /kWh |
| 2022年3月 | 1.33円/kWh |
| 2022年4月 | 1.55円/kWh |
| 2022年5月 | 1.70円/kWh |
| 2022年6月 | 1.82円 /kWh |
| 2022年7月 | 1.86円/kWh |
| 2022年8月 | |
| 2022年9月 | |
| 2022年10月 | |
| 2022年11月 | |
| 2022年12月 |
※参考：九州電力
日本の主力電源である火力発電は、LNG（液化天然ガス）・石炭・石油といった化石燃料が必要です。日本は化石燃料のほとんどを海外から輸入しているため、燃料費が高騰すれば電気代が高くなってしまいます。
そのため消費者の負担を極力抑えるための仕組み「プラス・マイナス調整」があります。主に家庭用の低圧プランで各電力会社が定めた上限金額が設けられ、燃料費が高騰しても上限金額を超えた分は電力会社が負担、下回った場合は電気代から差し引くというものです。
しかし近年は燃料費が高騰しています。各電力会社は燃料費調整額の上限の超過分を負担しきれなくなってきており、上限を撤廃する動きが加速。消費者によっては電気代が大幅に増えることが危惧されています。
再エネ賦課金
再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）とは、太陽光や風力などの再エネで発電した電力をFIT制度（固定価格買取制度）で買い取るための費用です。再エネ賦課金は、経済産業大臣が買取価格や導入数などを考慮して毎年決めています。算出方法は「再エネ賦課金✕電力使用量」です。
日本は2050年までに、二酸化炭素の排出量を実質ゼロにするカーボン・ニュートラルの実現を目標にしています。カーボン・ニュートラルを実現するためには、太陽光や風力など二酸化炭素の排出量が少ない再エネによる発電がカギです。
しかし再エネで発電するには、設備費用が高額になるという問題があります。この問題を解決するために政府は再エネの普及を目指して、一定期間・優遇された価格で電力の買い取りを保証するFIT制度を開始。
FIT制度により安定した売電収入が得られるようになり、再エネで発電する際の導入費用を減らせるようになりました。その結果、経済産業省のデータによれば2020年において再エネ発電導入容量は世界6位、太陽光発電は世界3位になるまで進んでいます。
電力会社と契約している人は、再エネ賦課金という形で電気料金から徴収されています。以下のように上がり続けていた再エネ賦課金ですが、2023年に入り初めて値下げされました。
【再エネ賦課金の推移】
| 年度 | 再エネ賦課金 |
| 2012年 | 0.22円/kWh |
| 2013年 | 0.35円/kWh |
| 2014年 | 0.75円/kWh |
| 2015年 | 1.58円/kWh |
| 2016年 | 2.25円/kWh |
| 2017年 | 2.64円/kWh |
| 2018年 | 2.90円/kWh |
| 2019年 | 2.95円/kWh |
| 2020年 | 2.98円/kWh |
| 2021年 | 3.36円/kWh |
| 2022年 | 3.45円/kWh |
| 2023年 | 1.40円/kWh |
※参考：新電力ネット
再エネ賦課金が2023年に下がった理由は「回避可能費用」が大幅に増えたことが挙げられます。回避可能費用とは、電力を買い取ることで本来の発電に必要だと予測されるコストです。
再エネ賦課金は、電力の買取費用から回避可能費用を差し引いて計算します。2023年は化石燃料の高騰に関連して回避可能費用が大幅に増えたため、再エネ賦課金が大幅に安くなりました。
またFIT制度が徐々に終了していく2030年ころには、再エネ賦課金がピークになると予想されています。再エネ賦課金が電気代の負担になるのは、徐々に収まっていく可能性が高いといえるでしょう。
電気代の計算方法を見てみよう
電気代の計算方法は、基本料金・電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金という4つの料金で計算できます。実際の計算方法は以下を参考にしてください。
【電気代の計算方法】
| 基本料金＋電力量料金（電力量料金単価✕1カ月の電力使用量）±燃料費調整額（燃料費調整単価✕1カ月の電力使用量）＋再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金単価✕1カ月の電力使用量） |
電気代は計算式通りに行えば自分でも計算できるでしょう。ただし料金プランや単価の価格は見直されることがあるため、その時々で調べるのは手間でしょう。戸建ての電気代の目安を簡単に知りたい人は、以下のような各電力会社のシミュレーションを活用してみてください。
【大手電力会社のシュミレーション】
| 電力会社名 | シミュレーション先 |
| 北海道電力 | 電気料金の計算 – 北海道電力 |
| 東北電力 | 電気料金シミュレーション |
| 東京電力エナジーパートナー | 料金見直し前後における電気料金シミュレーション（簡易試算） |
| 北陸電力 | 電気料金シミュレーション |
| 中部電力ミライズ | 新たな託送料金制度（レベニューキャップ制度） の導入に伴う 電気料金シミュレーション |
| 関西電力 | ご契約メニュー変更シミュレーション |
| 中国電力 | 電気料金の計算・シミュレーション |
| 四国電力 | 四国電力 – オール電化シミュレーション |
| 九州電力 | 電気料金シミュレーション |
| 沖縄電力 | 電気料金シミュレーション |
そのほか電気代が安めな新電力でもシミュレーションがおこなえたり、シミュレーション結果を比較できるサイトがあったりするため活用してみると良いでしょう。
電気代の値上がり事情
電気代は2021年ごろから徐々に値上がりしています。電気代が値上がりしている原因を理解しておくと、より節電意識が高まって節約できるようになるでしょう。電気代の値上げ理由が気になる人は学んでみてください。
戸建ての電気代が高騰する3つの要因
電気代の値上がりには主に3つの原因があります。原因がわかれば電気代の値上がりに対する疑問が解消できます。それぞれ見ていきましょう。
資源高による燃料費調整額の高騰
電気代は近年の燃料費調整額の高騰によって起こっています。燃料費調整額が高騰しているのは「ウクライナ問題・円安」という2つの原因が挙げられます。
2022年3月から始まったロシアのウクライナ侵攻による影響です。ロシアは世界でもトップクラスのエネルギー資源国として知られています。欧米各国がロシアに対して経済制裁を加えたことでLNGや石油などの供給が制限され、市場で燃料価格が高騰しました。
さらに日米の金融政策の違いによる金利差が原因で、円安が大きく進んだことも挙げられます。日本は化石燃料のほとんどを海外からの輸入に頼っているため、燃料費が大幅に上昇したことで電気代が上がりました。
再エネ普及で増加する再エネ賦課金
再エネ賦課金の上昇も電気代が値上げされた原因として挙げられます。再エネ賦課金はFIT制度で売電をする際の買取費用を負担するために必要です。近年、再エネの発電事業者が増加し買電に必要な買取費用も増えました。
実際に2012年の0.22円/kWhから2022年の3.45円/kWhまで、再エネ賦課金の単価が上がり続けています。2023年時点では回避可能費用の増加にともない、上がり続けていた再エネ賦課金の単価が一旦下がったため、電気代への負担が減りました。
しかし、それでも当初よりも再エネ賦課金の負担は多いままであり、減少は一時的なものになる可能性があります。再エネ賦課金は2030年までにピークを迎えるといわれているものの、それまでは再び上昇することも考えられるでしょう。
電力不足による影響
電気代が値上がりしている原因は、日本の電力不足による影響も挙げられます。日本の発電電力量は2011年に起きた東日本大震災以降、原子力発電の停止や廃炉によって低下しています。
資源エネルギー庁のデータによれば、原子力発電の割合は2010年の25％に対して2020年には4％にまで低下。全体の発電電力量では2010年の11,494億kWhから、2020年には10,008億kWhまで減りました。
また日本はカーボン・ニュートラルを目標にしていることもあり、二酸化炭素の排出量が多い火力発電の縮小に取り組んでいます。経済産業省の資料によれば、今後の火力発電の割合を現在から3割ほど減少させる予定です。このような火力発電の縮小による電力供給不足も影響しているといえます。
激変緩和対策の補助があるものの期間限定
政府は値上がりする電気代に対して、消費者の負担を減らすために激変緩和対策を実施しています。激変緩和対策は燃料費調整額などにより値上がりする電気代に対して、一定期間・一定の価格を電気代から差し引く対策です。
具体的には2023年1月使用分から8月使用分までの電気料金から7円/kWh（低圧）・3.5円/kWh（高圧）、9月使用分に関しては半分の3.5円/kWh（低圧）・1.8円/kWh（高圧）差し引いてくれます。
そのため2023年2月ごろの請求から電気代が安くなっているでしょう。月間の電力使用量が400kWhであれば、月に2,800円も電気代が安くなります。しかし激変緩和対策は期間限定なので、今後の燃料費調整額などの状況次第では再び電気代が上がっていく可能性があるでしょう。
戸建ての電気代削減に効果的な方法とは？
今回は戸建ての電気代を削減する方法を主に6つ紹介します。小さな事でもコツコツと積み重ねれば、まとまった電気代を削減できるでしょう。ぜひ紹介する内容を試してみてください。
現在の電気代を把握して料金プランなどを見直そう
まずは現在の電気代を把握することから始めましょう。過去1年間分の電気代を見ることで、季節要因も含んだ比較ができるようになります。そのうえで以下の内容をおこなってみてください。
- 料金が安めの新電力へ切り替えてみる
- 契約アンペア数を下げて基本料金を抑える
新電力に乗り換えることで旧電力よりも電気代が安くなる可能性があります。また契約しているアンペア数を下げると基本料金を下げられるため、電気代の削減につながります。ただし同時に使用する家電製品が多ければ、アンペア数を下げた分はブレーカーが落ちやすくなるため注意が必要です。
家電製品の使い方を工夫する
普段使用する家電製品の使い方を工夫することでも、電気代を削減できます。主に以下の内容を実践してみてください。
- エアコンの設定温度を必要以上に上げすぎない
- 洗濯機は残り湯の活用とまとめ洗いをする
- テレビは明るさ「中」に落とす
- 冷蔵庫は開閉回数と食品量を減らす
- 炊飯器の保温の目安を4時間にする
- 温水洗浄便座はタイマー機能を使う
ポイントは「必要以上に使い過ぎない」ことです。例えばエアコンを使用する場合、夏の室温が28℃で冬が20℃が最適といわれています。そのため最適な温度になっていれば、それ以上の温度設定は必要ないといえるでしょう。
また省エネモードやタイマー機能などで必要以上に商品電力を使わないようにすると、電気代を抑えられる可能性があります。ほかの家電製品にもいえることなので、ぞれぞれの使い方を見直してみましょう。
節電生活を定着させる
普段の生活を見直すことでも電気代は節約できます。例えば以下の内容を試してみると良いでしょう。
- 家電製品の電源をこまめにON/OFFする
- 家電製品のコンセントを抜いて待機電力を減らす
- 電力消費量の多い時間帯は1つの部屋で過ごす
- 早寝早起きで電力使用量を減らす
特に戸建ての場合は、部屋数が多くなることで家電製品の数も増えます。そのための多くなりがちな夕方以降の時間帯は、なるべく1つの部屋で過ごすと電力消費量が減りやすいため効果的です。
また早寝することで夜の電力使用量を減らせるため、電気代の削減に貢献してくれるでしょう。ぜひ節電生活を定着させてみてください。
節電グッズを活用する
節電グッズの活用も電気代の削減に貢献してくれます。例えば以下のようなグッズが活躍します。
- 通年使えるLED照明や節電タップなど
- 夏はすだれ、サーキュレーター、冷感インナーなど
- 冬は発熱インナー、湯たんぽ、断熱カーテンなど
日頃から節電をおこなうのであれば、白熱電球からLEDに変えるだけでも約86％の省エネ効果が期待できます。また節電タップで使わない家電製品の電源をOFFにしておけば、待機電力を減らせるでしょう。
夏や冬は消費電力量の多い冷暖房器具を使う頻度が多くなるため、補助的なグッズで効果を上げたり冷暖房器具の使用頻度を少なくするようなグッズの活用で電気代が抑えられるでしょう。
古い家電を省エネ家電に買い替えると節電効果アップ
古い家電製品を新しい省エネ家電に買い替えることで節電効果がアップします。経済産業省によれば、以下の家電製品を買い替えると約17％〜86％の省エネ効果があるとされています。
- 冷蔵庫は10年前よりも約40～47％省エネ
- テレビは9年前よりも約42％省エネ
- エアコンは10年前よりも約17％省エネ
- 温水洗浄便座は10年前よりも約28％省エネ
古い家電製品は劣化で性能が低下していたり、故障による修理費用がかかるなどの問題も考えておかなければなりません。最新の省エネ家電は価格は高めですが、長期的に見れば節電できる電気代で回収できる可能性が高いといえます。
大きく節電するなら太陽光発電や蓄電池がおすすめ
太陽光発電や蓄電池を活用すれば、状況次第で電気代を0円にできる可能性があります。太陽光が出ている日中は太陽光発電の電力を自家消費しながら、余剰電力を蓄電池へ貯めておきます。蓄電池に貯めておいた余剰電力を、天気が悪い日や夕方以降の時間帯に活用すれば電気代を抑えることが可能です。
100％自家消費できなくても電力会社からの買電量は減るため、電気代の削減に大きく貢献してくれるでしょう。太陽光発電や蓄電池の導入費用は高額ですが、国や地方自治体が補助金を実施していることがあるため安く導入できる可能性があります。太陽光発電や蓄電池の導入も視野に入れてみましょう。
まとめ
戸建ての電気代の平均額は8,546円となり、集合住宅よりも約2,000円ほど高いことがわかりました。高くなる理由は「契約アンペア数の増加・専有面積の広さによる電力消費量の増加・気密性や断熱性の低下」が挙げられます。
また近年では燃料費調整額の高騰などにより電気代が上がっています。一時的に政府の補助はあるものの、現状では期間限定。今後の状況次第では、電気代の負担が上がっていく可能性も考えなくてはいけません。
そこで私たちができることは電気代を節約することです。今回紹介した内容を参考に、ぜひ節電に取り組んでみてください。細かい部分から取り組むことで節電意識が高まって、トータルで電気代を削減していけるでしょう。
特に太陽光発電や蓄電池の導入は、電気代を0円にできるほどの可能性を秘めています。ぜひ導入を検討してみてください。
