東京都でV2Hを導入しようと思っている人で「V2Hって高額だから設置したくても手が出しづらいな」という悩みをお持ちではないでしょうか？
V2Hは電気自動車のバッテリーから自宅へ電気を給電できたり、充電時間が約1/2になったりする便利な設備です。V2Hの導入は高額な費用が発生することから、国や地方自治体から補助金が出ていることがあります。しかし、どんな補助金があって利用するにはどんな条件があるのかといった詳細は分かりづらいかもしれません。
今回の記事は、東京都で活用できるV2Hの補助金に関して以下の内容を解説します。
- V2Hの補助金の基礎知識
- 東京都で活用できるV2Hの補助金
- 東京都以外で活用できる国のV2H補助金
- V2H補助金を活用するポイント
本記事を読めば東京都や国のV2H補助金の詳細が分かるため、お得に導入できる可能性があるので参考にしてみてください。
高額なV2Hを安く導入するには？
V2Hは「Vehicle to Home（ビークルトゥホーム）」のことで、電気自動車のバッテリー（リチウムイオン電池）に蓄えられている電気を自宅へ給電できるシステムのことです。電気自動車は蓄電池と同じリチウムイオン電池を搭載しているため、充電するだけではなく給電もできます。また電気自動車に安い深夜電力や太陽光発電の電気を充電しておけば、使用しない時に自宅へ給電して電気代を削減できる強みがあります。
このように便利なV2Hのデメリットは初期費用が高額になってしまう点です。例えばニチコンの「EVパワー・ステーション」では、一番安いモデルで希望小売価格498,000円（税抜）、プレミアムモデルで798,000円（税抜）となっています（※）。さらにV2Hの工事費用として平均で30～40万円ほどかかるといわれています。そのためV2Hの導入（ニチコンの場合）には本体価格と工事費用を合わせると約80〜約1,300,000円ほどになるでしょう。この費用はあくまで目安であり、販売業者によって本体価格や工事費用は異なるため、さらに高くなる可能性があります。
そこで、おすすめしたいのがV2H補助金の活用です。V2H補助金のなかには本体価格の約半分、工事費用の上限40万円を補助してくれるものがあり、活用できればかなり安く導入できるでしょう。東京都で「V2Hは初期費用が高額で手が出しづらい」と迷っている人は、次章で活用できる可能性のある補助金を紹介しているので参考にしてみてください。
※参考：nichicon
東京都で活用できるV2H補助金
東京都ではV2Hの導入をしやすくするために、以下のような補助金を実施している場合があります。
- FCV・EV・PHV外部給電器（燃料電池自動車等の導入促進事業・電気自動車等の普及促進事業）
- 電気自動車等の普及促進事業（V2H）災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業
- 集合住宅における太陽光発電システム及び蓄電池に関する導入促進拡大事業
- 戸建住宅向け充電設備導入促進事業
- 再生可能エネルギー・省エネルギー設備設置補助制度
それぞれ紹介します。
FCV・EV・PHV外部給電器（燃料電池自動車等の導入促進事業・電気自動車等の普及促進事業）
FCV・EV・PHV外部給電器（燃料電池自動車等の導入促進事業・電気自動車等の普及促進事業）はクール・ネット東京が実施している補助金です。自動車から排出される二酸化炭素の削減を目的として、燃料電池やプラグインハイブリッド、電気自動車用の外部給電器の一部を補助してくれます。対象者などの要件は以下のとおりです。
| 応募要件 | 詳細 |
| 対象者 | 東京都内に住所がある個人（東京都内の住民票もしくは印鑑証明書があること）東京都内に事務所・事業所を有する法人（※１）、個人事業主東京都内の区市町村（FCV外給のみ）上記に掲げる者とリース契約を締結したリース事業者リース事業者とリース契約を締結した者（※２） （※１）国又は地方公共団体が出資する法人又は団体も含む。（※２）以下のいずれかに該当する方に限る。①令和2年度第3次補正予算クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金（経産省）の交付決定を受けた方②令和2年度二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金（環境省）の交付決定を受けた方③申請する外部給電器に接続する車両に対して、東京都が指定する再生可能エネルギー電力メニューを契約している方 リース事業者は、リース契約者から申請するかどうかの確認をすること。リース契約者から申請を行う場合には、東京都の助成額相当を減額せずにリース契約を締結すること。 助成対象者（※）が、外部給電器を使用する燃料電池自動車、電気自動車およびプラグインハイブリッド自動車の所有者または使用者であること。※リースの場合は貸与先上記の車両の「使用の本拠の位置」が東京都内であること。 |
| 対象機器 | 購入日から申請受付日までの期間が１年以内であること。都内に設置されるか、主として都内で使用されるものであること。購入日時点で、クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金交付規程の助成対象になっている外部給電器であること。対象機器は随時更新されるため、一般社団法人次世代自動車振興センターのホームページで確認すること。当公社及び東京都の他の助成金の交付を受けていないこと。 |
| 補助額 | 助成額 ＝ 助成対象機器本体 × 1 / 2（上限40万円） 【国・区市町村等の補助金を併用する場合】助成額 ＝ 助成対象機器本体 × 1 / 2 ー 国・区市町村の補助金額（千円未満切捨て・上限40万円）」 |
| 受付終了日 | オンライン申請：令和5年2月28日(火) 17：00 申請受付終了郵送申請：令和5年2月28日(火) 17：00 必着※オンライン申請時の受領日は、申請日の翌日。 なお、令和5年2月28日17:00でオンライン申請の受付は終了となるため注意。※有効期限がある提出資料があるため注意すること。 |
| 問い合わせ先 | 都市エネ促進チーム電話：03-5990-5068補助金の詳細はこちら |
※参考：クール・ネット東京
電気自動車等の普及促進事業（V2H）災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業
電気自動車等の普及促進事業（V2H）災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業は、クール・ネット東京が実施している補助金です。こちらの補助金も自動車から排出される二酸化炭素の削減を目的としており、燃料電池やプラグインハイブリッド、電気自動車のV2Hの導入をサポートしてくれます。対象者などの要件は以下のとおりです。
| 応募要件 | 詳細 |
| 対象者 | 助成対象機器の所有者（国、地方公共団体は除く）都や公社の他の同種の助成金を重複して受けていない者 |
| 対象機器 | 都内の戸建住宅に新たに設置されたもの。令和4年4月1日から令和7年9月30日までの間に設置したもの。設置された日に、CEV規程に基づきセンターが実施する補助事業において補助金の交付対象のV2Hであること など 以下に該当する場合は令和4年9月30日までに助成金交付申請を行ったものについては助成対象とする。令和4年8月31日までに契約締結したもの（令和3年度以前に契約したものでも問題なし）令和4年4月1日から同年8月31日までに工事をして助成対象機器を設置したもの |
| 補助額 | 【V2H単体】本体購入費 + 設置工事費の1 / 2（上限：50万円） 【増額申請】本体購入費 + 設置工事費の10 / 10（上限：100万円） 《増額申請条件》実績報告時に「太陽光発電システム」が設置されており、「EVもしくはPHV」を所有している場合に増額申請が可能。 【太陽光発電】発電出力が50kW未満。設置場所が電気自動車またはプラグインハイブリッド車の自動車検査証に記載の使用の本拠の位置にあること。当該太陽光発電システムにより供給される電力を、当該太陽光発電システムを設置する戸建住宅で使用する者。 【EVもしくはPHV】自動車検査証の燃料の種類に電気自動車又はプラグインハイブリッド車であることを示す記載がある。【V2H】助成対象機器が電気自動車又はプラグインハイブリッド車の自動車検査証に記載の使用の本拠の位置に設置される。 |
| 受付終了日 | 本事業は令和6年度まで実施するが、助成金交付申請書の受付は年度ごとに期間を設けて行う。今年度の交付申請は、以下の日までに申請すること 。 令和5年3月31日(金) 17時公社必着 |
| 問い合わせ先 | 都市エネ促進チーム電話：050-3155-5646補助金の詳細はこちら |
※参考：クール・ネット東京
集合住宅における太陽光発電システム及び蓄電池に関する導入促進拡大事業
集合住宅における太陽光発電システム及び蓄電池に関する導入促進拡大事業は、クール・ネット東京が実施している補助金です。こちらの補助金は、集合住宅に太陽光発電や蓄電池と一緒にV2Hを導入する人向けのものになります。対象者などの要件は以下のとおりです。
| 応募要件 | 詳細 |
| 対象者 | 太陽光発電システム及び蓄電池の所有者 |
| 対象機器 | 【V2H充放電設備】電気自動車、 プラグインハイブリッド自動車に充電するためのもの。国補助で補助金交付対象として承認されたもの。新品であること。※詳細は充電設備導入促進拡大事業を参照。 【太陽光発電システムおよび蓄電池】V2H充放電設備と同時に設置したもの。発電した電気をV2H充放電設備または集合住宅の共用部のみに使用するもの。電気安全環境研究所(JET)またはそれに準じる機関の認証を受けているもの。売電しないもの。新品。 |
| 補助額 | 【V2H充放電設備】①設備購入費購入価格または上限額のいずれか低い金額から国補助を差し引いた額 （機種別に上限あり） ②設置工事費工事費または上限額から国補助を差し引いた額。ただし過剰とみなされる経費は対象にならない。【上限額】1基目：81万円、2基目以降：40万円詳細は充電設備導入促進拡大事業を参照。 【太陽光発電システム及び蓄電池】設備購入費・設置工事費：上限1,500万円 |
| 受付終了日 | 令和5年3月31日（金）17:00必着 郵送の際には、到着まで追跡可能な方法にて提出すること。原則として、申請書類の到着に関する問い合わせには個別に回答することはできない。 |
| 問い合わせ先 | 都市エネ促進チーム電話：03-5990-5159補助金の詳細はこちら |
※参考：クール・ネット東京
再生可能エネルギー・省エネルギー設備設置補助制度
再生可能エネルギー・省エネルギー設備設置補助制度は、東京都練馬区が実施している補助金です。太陽光発電やエコキュート、蓄電池、V2Hなど、さまざまな設備に対して補助をしてくれます。対象者などの要件は以下のとおりです。
| 応募要件 | 詳細 |
| 対象者 | 区民事業者（個人・法人）管理組合 |
| 対象機器 | 国が実施する次世代自動車充電インフラ整備促進事業における補助事業の執行団体として選定された事業者が補助対象機器として認めたもののうち、電気自動車などからの電力を当該申請に係る建築物の分電盤を通じて使用するために必要な機能を有するものであること。申請時において、申請者が所有する車両が、練馬区災害時協力登録車制度車両登録要綱（平成30年6月1日30練環環第379号。以下「登録要綱」という。）第4条の規定により登録を受けていることまたは登録要綱3条の規定により登録の申込みを行っていること。中古品は補助の対象外。 |
| 補助額 | 【V2H補助上限額】区民：100,000円事業者（個人・法人）：100,000円管理組合：200,000円 |
| 受付終了日 | 【申請期間】令和5年3月31日（金曜）午後5時まで 【申請基準日】令和5年2月28日（火曜） まで※「製品保証書」等に記載の購入日 |
| 問い合わせ先 | 練馬区 環境部 環境課 地球温暖化対策係 補助金担当電話：03-5984-4706（直通）補助金の詳細はこちら |
※参考：練馬区
東京都以外で活用できる国のV2H補助金
東京都以外で国が実施している以下の補助金も活用できる場合があります。
- CEV補助金
- DER補助金
- DP補助金
- 次世代ZEH＋（注文住宅）実証事業
それぞれ紹介します。
CEV補助金
CEV補助金は一般社団法人 次世代自動車振興センターが実施している補助金です。「災害時に、電気自動車や燃料電池自動車の外部給電機能の活用を促進することによるレジリエンス（回復力・復元力）の向上を図ること」を目的とし、V2Hの購入者に交付されるものです。対象者などの要件は以下のとおりです。
| 応募要件 | 詳細 |
| 対象者 | 地方公共団体法人（マンション管理組合法人、町内会（認可地縁団体）を含む。）法人格をもたないマンション管理組合個人 |
| 対象機器 | 指定された補助対象機器※補助対象機器は変更・追加される可能性があるため、次世代自動車振興センターで随時確認すること。 |
| 補助額 | 1基当たりの補助金交付上限額（補助率1/2）：750,000円 |
| 受付終了日 | 令和4年度は終了。令和5年度も実施される可能性があるため、次世代自動車振興センターの公式サイトで確認。 |
| 問い合わせ先 | 次世代自動車振興センター 次世代自動車部（CEV 補助関係）電話：0570-001-136補助金の詳細はこちら |
※参考：次世代自動車振興センター
DER補助金
DER補助金は、一般社団法人 環境共創イニシアチブ（Sii）が実施している補助金です。電力会社に依存しない環境を実現させるための実証実験を行い、太陽光発電や蓄電池、電気自動車などを活用したエネルギー供給の分散や自給を高める目的があります。この実証実験に参加してくれる人に対して補助金を交付しています。対象者などの要件は以下のとおりです。
| 応募要件 | 詳細 |
| 対象者 | 以下①～⑧の要件を全て満たす者①日本国内で事業をしている法人・個人事業主、または日本国内に居住がある個人。 ②補助事業で導入する補助対象設備の所有者。 ③補助事業を確実に行える経営基盤（個人を除く）を持ち、事業の継続性が認められる者。 ④導入するDER等をアグリゲーションするアグリゲーターと、実証事業に係る契約を締結できる者。 ⑤補助金の交付申請など各種手続きについて、導入するDER設備などをアグリゲーションするリソースアグリ ゲーターを通じて行うことに同意できる者。 ⑥本事業で導入した補助対象設備の活用状況などについての報告を求めた際に対応できる者。 ⑦補助事業者本人がメールアドレスを持ち、メールを確認できる。 ⑧ 経済産業省から補助金など停止措置または指名停止措置が講じられていない者。 |
| 対象機器 | 一般社団法人 次世代自動車振興センターに、今後開示される交付対象の機器。B事業に活用する設備として個別にSiiに認められた設備。 |
| 補助額 | 補助金交付上限額（補助率1/2）：750,000円/台工事費（定額）：400,000円/台 |
| 受付終了日 | 令和4年度は終了。令和5年度も実施される可能性があるため、環境共創イニシアチブの公式サイトで確認。 |
| 問い合わせ先 | 環境共創イニシアチブ電話：03-5565-3960補助金の詳細はこちら |
※参考：環境共創イニシアチブ
DP補助金
DP補助金は、一般社団法人 環境共創イニシアチブ（Sii）が実施している補助金です。将来的に電気自動車が普及した場合に、特定の時間帯に充電することで電力の供給よりも需要が増えてしまい市場価格の高騰が危惧されています。このような状況を防ぐために電力事業者が新たな電力プランを提供し、どれだけ充電するタイミングをずらしてくれるかの実験を目的としています。この実証実験に参加してくれる人に対して補助金を交付しており、対象者などの要件は以下のとおりです。
| 応募要件 | 詳細 |
| 対象者 | 以下①～⑧の要件を全て満たす事業者①日本国内で事業をしている法人・個人事業主、または日本国内に居住がある個人。 ②補助事業により導入するV2Hの所有者であり、DP提供事業の充電シフト実証において定める期間、導入した補助対象設備を基礎充電設備として活用する者。 ③DP提供事業において、DPメニューなどの電気料金メニューを提供する電力会社と、電力プランおよび充電シフト実証に係る契約を締結し、DP提供事業の実証参加者となることに同意する者。 ④ 導入するDERなどをアグリゲーションするアグリゲーターと、実証事業に係る契約を交わせる者。 ⑤ 補助金の交付申請など各種手続きについて、当該事業に係る申請代行者を通じて行うことに同意できる者。 ⑥各種申請及び充電シフト実証において提出されるデータについて、国、Sii及び国又はSiiが秘密保持契約を締結した分析機関などに対し提供されることについて同意できる者。 また提出されるデータについて、以下の内容に同意できる者。 ⑦ 本事業で導入したV2H充放電設備の活用状況等についての報告を求めた際、それに対応できる者。 ⑧ 経済産業省から補助金など停止措置または指名停止措置が講じられていない者。 |
| 対象機器 | 一般社団法人 次世代自動車振興センターに、今後開示される交付対象の機器であること。 実証参加者として参加する充電シフト実証において基礎充電設備として使用するものであること。 |
| 補助額 | 補助金交付上限額（補助率1/2）：750,000円/台工事費（定額）：個人400,000円/台 ：法人950,000円/台 |
| 受付終了日 | 令和4年度は終了。令和5年度も実施される可能性があるため、環境共創イニシアチブの公式サイトで確認。 |
| 問い合わせ先 | 環境共創イニシアチブ電話：03-5565-3960補助金の詳細はこちら |
※参考：環境共創イニシアチブ
次世代ZEH＋（注文住宅）実証事業
次世代ZEH＋（注文住宅）実証事業も、環境共創イニシアチブが実施している補助金です。ZHE（ゼッチ）とは一定の基準を満たした省エネや創エネに優れた住宅のことであり、国は補助金を交付してZEHの普及を目指しています。そしてZEH＋（ゼッチプラス）はZEHよりも厳しい基準をクリアした住宅のことで、より多くの補助金が交付されています。ZEH関連の補助金ではV2H単体というよりは、ZEH住宅に対して補助金が交付される形です。対象者などの要件は以下のとおりです。
| 応募要件 | 詳細 |
| 対象者 | 新築住宅を建築する個人 |
| 対象住宅 | 「ZEH＋に係る要件」を満たしていること。以下のいずれか1つ以上を導入すること ①蓄電システム②V2H充電設備（充放電設備）③燃料電池④太陽熱利用温水システム⑤太陽光発電システム10kW以上 |
| 補助額 | 100万円/戸※V2H充電設備（充放電設備）：補助対象経費の1/2又は75万円のいずれか低い金額を加算。 |
| 受付終了日 | 令和4年度は終了。令和5年度も実施される可能性があるため、環境共創イニシアチブの公式サイトで確認。 |
| 問い合わせ先 | 環境共創イニシアチブ電話：03-5565-4081補助金の詳細はこちら |
※参考：環境共創イニシアチブ
V2H補助金を活用する際のポイント
V2H補助金を活用する際のポイントは以下のとおりです。
- 応募要件や補助額を確認する
- 他の補助金と併用できるか確認する
- 活用するなら早めに応募する
- 申請する手順に注意する
- 他の設備との導入も検討する
それぞれ解説します。
応募要件や補助額を確認する
補助金の正確な情報は国や地方自治体の公式サイトで確認するようにしましょう。国や地方自治体から交付される補助金は、応募要件や補助額が毎年のように変更されています。前年度以降の情報を載せている記事が多いため、常に公式サイトで最新の情報を確認するようにしましょう。応募期間が過ぎてしまったり応募要件が合わない場合は、補助金自体を活用できないため注意してください。
他の補助金と併用できるか確認する
補助金のなかには国と地方自治体の補助金を併用して申請できるものがあるため、事前に確認しておくことをおすすめします。例えば「FCV・EV・PHV外部給電器（燃料電池自動車等の導入促進事業・電気自動車等の普及促進事業）」では、国や地方自治体からの補助金との併用が行なえます。補助金を併用できればV2Hの初期費用を抑えることができるため、確認しておくと良いでしょう。
活用するなら早めに応募する
補助金を活用する場合は、情報を正確に把握してから早めに応募するようにしましょう。補助金は決められた予算額があるため、応募期間内であっても予算額に達した場合は早期終了する可能性があります。ほとんどの補助金は先着順なので、早め早めに行動することをおすすめします。
申請する手順に注意する
補助金を申請する際は手順をしっかり確認してください。例えばV2Hを購入したり設置したりする前に申請しなければ、交付されないといった補助金があります。そのため補助金を活用するのであれば、V2Hの導入を検討した段階で要件を確認してください。
他の設備との導入も検討する
補助金を活用する際は太陽光発電や蓄電池などの設備の導入も検討してみると良いでしょう。例えばZEH関連の補助金は、太陽光発電や蓄電池などの設備と一緒に導入することで交付されます。新築を建てる人や節電効果を高めたい人は、他の設備も補助金でお得に導入できる可能性がありますので検討してみてください。
まとめ
V2Hは電気自動車のバッテリー（リチウムイオン電池）から自宅へ給電したり、普通充電器よりも約半分の時間で充電できたりする機器です。便利なV2Hですが導入費用が高額になるため、国や地方自治体から補助金が交付されている場合があります。東京都と国が交付しているV2Hの補助金は以下のとおりです。
【東京都】
- FCV・EV・PHV外部給電器（燃料電池自動車等の導入促進事業・電気自動車等の普及促進事業）
- 電気自動車等の普及促進事業（V2H）災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業
- 集合住宅における太陽光発電システム及び蓄電池に関する導入促進拡大事業
- 戸建住宅向け充電設備導入促進事業
- 再生可能エネルギー・省エネルギー設備設置補助制度
【国】
- CEV補助金
- DER補助金
- DP補助金
- 次世代ZEH＋（注文住宅）実証事業
補助金は予算額や応募要件などが毎年のように変更されますので、必ず補助金の公式サイトで詳細を確認するようにしましょう。また補助金について分からない場合は、実施している団体や地方自治体に問い合わせたり販売店に問い合わせると良いでしょう。V2Hは補助金の活用によって、かなりお得に導入できるようになります。当記事を参考にして頂き、ぜひ活用してみてください。
