「オール電化の電気代って、いくらくらいが平均なんだろう？」「オール電化を検討しているけど、電気代が高そうで不安…」などの不安を抱えているのではないでしょうか？
近年の電気代の値上げによって、すべてを電気で賄っているオール電化への負担が大きくなっています。そのため電気代についての理解を深めながら、迅速な節電対策が重要です。
今回の記事では、オール電化の世帯別の電気代の平均額やガスとの併用の比較、電気代の値上げ事情から節電方法まで解説します。本記事を読めばオール電化の電気代や値上げに対する理解が深まり、紹介する節電対策によって支出を抑えられる可能性があります。ぜひ参考にしてみてください。
オール電化｜世帯別の電気代の平均額
関西電力が発表している「はぴｅタイムＲ」の場合、オール電化の月間平均額は11,415〜17,738円となっています。世帯数別の電気代の平均額は以下のとおりです。
【オール電化｜月間・世帯別の電気代の平均額】
| 世帯 | 月間平均額 |
| 1人世帯 | 11,415円 |
| 2人世帯 | 14,303円 |
| 3人世帯 | 15,873円 |
| 4人世帯 | 17,738円 |
※参考：関西電力
これらのデータはあくまで平均額になります。そのためガスと併用している場合よりも、電気代が高く見えるでしょう。次はオール電化の電気代が、ガスとの併用よりも高くなる理由を解説します。
オール電化の電気代はガスとの併用よりも高い？安い？
オール電化の電気代には3つの特徴があります。それぞれの特徴を知っておけば、ガスとの併用よりも安いのか高いのかがわかるでしょう。ぜひ3つの特徴を覚えておいてください。
ガスの分も電気で賄っているため電気代は高め
オール電化はガスを使用している部分もすべて電気で補っているため、電気代だけ見ればガスとの併用よりも高くなります。また近年は後述する3つの原因によって、各電力会社が電気代の値上げに踏み切っています。
2022年から大手ガス4社によるガス料金の値上げも実施されていますが、電気代の値上げによる影響額ほどではありません。例えば2022年12月の東京ガスの値上げでは、前月比で289円増加しました。
しかし電気代は数千円ほど上がる可能性があります。北陸電力の値上げを例にすると、「従量電灯ネクスト・50アンペア・年間使用量4,210 kWh」における2023年3月31日までの電気代は約13,000円です。一方で2023年4月以降に値上げされた料金は約15,000円となります。
近年は電力会社の値上げ幅の多さも、オール電化の電気代を圧迫している要因といえるでしょう。
トータルで見れば「電気＋ガス」よりも安くなりやすい
オール電化の電気代はガスとの併用よりも高めですが、トータルで見れば安い傾向にあります。日本生活協同組合連合会が2019年に調査した結果では、オール電化とオール電化ではない電気使用量と料金は以下の通りになりました。
※出典：電気・ガス料金調査
この分布図を見ると、オール電化のほうが電力使用量に対する電気代が安いことがわかります。例えば400kWh/月の電気代を比較すると、オール電化は10,000円以下が多いのに対してオール電化以外は10,000円以上が多くなっています。
このようにオール電化の電気代が安くなる理由は主に2つあります。まずは光熱費が一本化されることでガスの基本料金が発生しないことが挙げられます。またオール電化向けの料金プランは安い深夜電力を有効活用できることが理由です。
日中の使用が多ければ高くなる
オール電化は日中に電力使用量が多くなるほど、電気代が上がりやすくなります。オール電化向けのプランは深夜料金が安くなる代わりに、日中の料金が高くなる傾向にあります。例えば中部電力ミライズの「スマートライフプラン」では、以下のように日中の料金が高いのが特徴です。
【中部電力ミライズ｜スマートライフプランの料金単価】
| 曜日 | 時間帯 | 料金単価 |
| 月～金 | 8～10時（＠ホームタイム） | 28.76円/kWh |
| 10～17時（デイタイム） | 38.95円/kWh | |
| 22～8時（ナイトタイム） | 16.63円/kWh | |
| 土～日・祝 | 8～22時（＠ホームタイム） | 28.76円/kWh |
| 22～8時（ナイトタイム） | 16.63円/kWh |
※参考：中部電力ミライズ
スマートライフプランの料金単価を見ても、日中の電力使用量が多ければ電気代は上がります。現在の生活スタイルを考慮したうえで、オール電化の導入を検討する必要があるでしょう。
電気代の計算方法は？
電気代は4つの料金によって算出できます。4つの料金がどんなものなのかを知れば、電気代への理解と節電意識が高くなるでしょう。ぜひ電気代の計算方法について学んでみてください。
電気代は4つの料金で算出されている
電気代は「基本料金・電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金」という4つの料金から算出されてます。それぞれの料金を理解しておけば、電気代の仕組みがよくわかるようになります。それでは4つの料金を見ていきましょう。
基本料金
基本料金とは、電力使用量に関係なく料金プランを契約することで発生する固定料金です。基本料金の特徴は、電力会社によって異なる「アンペア制」や「最低料金制」という仕組みがあることです。
アンペア制では、契約するアンペア数に応じて基本料金が高くなります。例えば北陸電力の従量電灯Bの基本料金は以下のとおりです。
【北陸電力｜従量電灯Bの基本料金】
| アンペア数 | 基本料金（税込） |
| 10A | 302.50円 |
| 15A | 453.75円 |
| 20A | 605.00円 |
| 30A | 907.50円 |
| 40A | 1,210.00円 |
| 50A | 1,512.50円 |
| 60A | 1,815.00円 |
※参考：北陸電力
最低料金制では、一定の電力量を超えない限りは最低料金の支払いだけで済みます。例えば中国電力の従量電灯Aの最低料金は以下のとおりです。
【中国電力｜従量電灯Aの最低料金】
| 電力量 | 最低料金（税込） |
| 15kWhまで | 542.07円 |
※参考：中国電力
なお最低料金制で決まっている電力量を超えると、電力量料金が加算されていきます。
電力量料金
電力量料金とは、毎月の電力使用量に応じて段階的に加算される料金です。電力使用量が増えれば電力量料金も上がるため電気代が高くなります。中国電力の従量電灯Bにおける電力量料金は以下のとおりです。
【中国電力｜従量電灯Bの電力量料金】
| 電力量 | 電力量料金単価（税込） |
| 第1段階：最初の120kWhを超えるまで | 18.77円 |
| 第2段階：120kWhをこえ300kWhまで | 24.86円 |
| 第3段階：301kWh以上 | 26.73円 |
※参考：中国電力
燃料費調整額
燃料調整額とは、発電するために必要な燃料費の変動を調整する料金です。燃料費は常に変動しているため、毎月単価が見直されて自動的に電気料金へ反映されています。算出方法は「燃料費調整単価✕電力使用量」です。
北海道電力の従量電灯Bにおける、2022年度の燃料費調整額は以下のとおりです。
【北海道電力｜従量電灯Bにおける燃料費調整額の推移】
| 期間 | 燃料費調整単価（税込） |
| 2022年1月 | 0.06円/kWh |
| 2022年2月 | 0.63円 /kWh |
| 2022年3月 | 1.16円/kWh |
| 2022年4月 | 1.40円/kWh |
| 2022年5月 | 1.56円/kWh |
| 2022年6月 | 1.93円 /kWh |
| 2022年7月 | 3.23円/kWh |
| 2022年8月 | 3.66円/kWh |
| 2022年9月 | 3.66円/kWh |
| 2022年10月 | 3.66円/kWh |
| 2022年11月 | 3.66円/kWh |
| 2022年12月 | 3.66円/kWh |
※参考：北海道電力
日本は電源構成の7割以上を火力発電に頼っているため、LNG（液化天然ガス）・石炭・石油といった化石燃料が必要です。そして化石燃料のほとんどを海外から輸入しているため、燃料費が高騰すれば必然的に電気代が高くなります。
そのため燃料費調整額には消費者の負担を抑えるための「プラス・マイナス調整」があります。主に家庭用の低圧プランで上限金額が設けられ、燃料費が高騰しても上限金額を超えた分は電力会社が負担、下回った場合は電気代から差し引くというものです。
しかし近年は後述する原因によって燃料費が高騰しています。各電力会社は上限金額の超過分を負担しきれなくないほど経営が圧迫されており、2022年から上限を撤廃する動きが加速。各家庭の電気代が増えているため問題になっています。
再エネ賦課金
再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）とは、太陽光や風力などの再エネで発電した電力をFIT制度（固定価格買取制度）で買い取るための費用です。経済産業大臣が買取価格や導入数などを考慮して、再エネ賦課金の単価を毎年決めています。算出方法は「再エネ賦課金✕電力使用量」です。
日本は2050年までに、二酸化炭素の排出量を実質ゼロにする脱炭素社会を実現させようとしています。そのためには二酸化炭素の排出量が少ない再エネによる発電が必要不可欠です。
しかし再エネの発電には、導入するコストが高額になりやすいという懸念点があります。懸念点を解決するために、政府は一定期間・優遇された価格で電力の買い取りを保証するFIT制度を開始。
FIT制度により安定した売電収入が得られるようになったことで、再エネが以前よりも普及しています。経済産業省のデータによれば2020年において再エネ発電導入容量は世界6位、太陽光発電は世界3位になるまで普及してきました。
再エネ賦課金は、電力会社と契約している人であれば電気料金から徴収されることになっています。再エネ賦課金は2022年まで上昇傾向にあったものの、2023年には初めて大幅に値下げされました。
【再エネ賦課金の推移】
| 年度 | 再エネ賦課金 |
| 2012年 | 0.22円/kWh |
| 2013年 | 0.35円/kWh |
| 2014年 | 0.75円/kWh |
| 2015年 | 1.58円/kWh |
| 2016年 | 2.25円/kWh |
| 2017年 | 2.64円/kWh |
| 2018年 | 2.90円/kWh |
| 2019年 | 2.95円/kWh |
| 2020年 | 2.98円/kWh |
| 2021年 | 3.36円/kWh |
| 2022年 | 3.45円/kWh |
| 2023年 | 1.40円/kWh |
※参考：新電力ネット
再エネ賦課金が下がった理由は「回避可能費用」が大幅に増えたことが挙げられます。回避可能費用とは、電力を買い取ることで本来の発電に必要だったコストです。
再エネ賦課金は、電力の買取費用から回避可能費用を差し引いて計算しています。2023年は回避可能費用が大幅に増えたことで、差し引く金額が大きくなり再エネ賦課金の単価が大幅に減少しました。
また2030年ころにはFIT制度が徐々に終了していくこともあり、再エネ賦課金がピークになると予想されています。再エネ賦課金の負担は、徐々に収まっていく可能性が高いといえるでしょう。
実際に電気代を計算してみよう
電気代は「基本料金・電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金」という4つの料金で計算できます。実際の計算方法は以下を見てみましょう。
【電気代の計算方法】
| 基本料金＋電力量料金（電力量料金単価✕1カ月の電力使用量）±燃料費調整額（燃料費調整単価✕1カ月の電力使用量）＋再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金単価✕1カ月の電力使用量） |
このように当てはめて計算すれば電気代は自分でも計算できます。ただし料金プランや単価の価格は見直されることがあるため、正確性や単価などを調べる手間が発生します。オール電化の電気代の目安を知りたい場合は、以下のような各電力会社のシミュレーションを活用してみましょう。
【大手電力会社のシュミレーション】
| 電力会社名 | シミュレーション先 |
| 北海道電力 | 電気料金の計算 – 北海道電力 |
| 東北電力 | 電気料金シミュレーション |
| 東京電力エナジーパートナー | 料金見直し前後における電気料金シミュレーション（簡易試算） |
| 北陸電力 | 電気料金シミュレーション |
| 中部電力ミライズ | 新たな託送料金制度（レベニューキャップ制度） の導入に伴う 電気料金シミュレーション |
| 関西電力 | ご契約メニュー変更シミュレーション |
| 中国電力 | 電気料金の計算・シミュレーション |
| 四国電力 | 四国電力 – オール電化シミュレーション |
| 九州電力 | 電気料金シミュレーション |
| 沖縄電力 | 電気料金シミュレーション |
そのほか電気代が安めな新電力のシミュレーションや、各電力会社のシミュレーション結果が比較できるサイトを利用するのも選択肢の1つです。
オール電化の電気代は高くなりつつある
日本は2021年ごろから電気代が値上がり傾向にあります。電気代がなぜ値上がりしているのかを理解しておくと、より節電意識が高まって節約しやすくなるでしょう。ぜひ電気代の値上げの原因について学んでみてください。
オール電化の電気代が上がる3つの原因とは？
電気代が値上がりする原因は主に3つあります。それぞれの原因を知れば電気代の値上がりに対する疑問が解消できます。原因の詳細を見ていきましょう。
世界情勢の影響による燃料費調整額の高騰
電気代が値上がりしている一番の原因は、2022年3月から始まったロシアのウクライナ侵攻の影響による化石燃料価格の高騰です。
ロシアは世界でもトップクラスの化石燃料の輸出大国です。欧米各国がロシアに対して経済制裁を加えたことで、LNGや石油などの供給が制限され燃料費が大幅に上がりました。
さらに日米の金利差で進んだ円安も原因といえます。日本は化石燃料のほとんどを海外からの輸入に頼っているため、燃料費の高騰が電気代に反映され値上がりしています。
再エネ賦課金が年々高くなっている
再エネ賦課金の上昇も原因として挙げられます。再エネ賦課金は再エネで発電した電力を買い取るために必要です。FIT制度の効果により再エネの発電事業者が増加したことで、買電に必要な買取費用が増えたことで再エネ賦課金も増加。
実際に再エネ賦課金は2012年から2022年まで上がり続けています。2023年時点では回避可能費用の増加の影響で単価が下がったため、電気代への負担が減りました。しかし、下がったとはいえ当初よりも再エネ賦課金の負担は多く、減少は一時的なものになる可能性があります。
電力不足問題の影響
電気代の値上げは日本の電力不足も原因といえるでしょう。日本は2011年に起きた東日本大震災以降、原子力発電の停止や廃炉によって発電電力量が低下しています。
資源エネルギー庁のデータによれば、原子力発電の割合は2010年の25％に対して2020年には4％にまで低下。発電電力量では2010年の11,494億kWhから、2020年には10,008億kWhまで減っています。
また日本は脱炭素社会のために、二酸化炭素の排出量が多い火力発電の縮小に取り組んでいます。経済産業省の資料によれば、現在の7割から4割ほどまで減少させる予定です。このような火力発電の縮小も影響しているといえるでしょう。
激変緩和対策で一時的に安くなるものの・・・
電気代が値上がりするなかで、政府は消費者の負担を減らすための激変緩和対策を実施しています。激変緩和対策は燃料費調整額などにより値上がりする電気代に対して、一定期間・一定の価格を電気代から差し引いてくれる対策です。
対策の内容は2023年1月使用分から8月使用分までの電気料金から7円/kWh（低圧）・3.5円/kWh（高圧）、9月使用分に関しては半分の3.5円/kWh（低圧）・1.8円/kWh（高圧）差し引いてくれます。
月間の電力使用量が400kWhであれば、月に2,800円も電気代が安くなります。しかし激変緩和対策は現状では半年ほどの期間となっているので、今後の状況次第では再び電気代が上がる可能性が危惧されています。
オール電化の電気代を節電する効果的な対策
オール電化の電気代を削減するには、主に6つの方法があります。細かい部分から効果が大きい部分までコツコツと積み重ねれば、電気代の削減に期待できるでしょう。ぜひ実践してみてください。
電力会社・料金プラン・契約アンペア数を見直す
まずは根本的な電気代の削減方法として、以下の内容を実践してみましょう。
- 旧電力から新電力へ乗り換える
- オール電化プランを選ぶ
- 契約アンペア数を下げる
旧電力から新電力に乗り換えると電気代が安くなる可能性があります。オール電化の場合は通常の料金プランではなく、オール電化向けのプランを契約すればお得になりやすいでしょう。あまり電気を使用しない生活であれば、アンペア数を下げると基本料金が節約できます。
家電製品の使い方や使用する時間帯を意識する
家電製品の使い方や使用する時間帯を工夫すれば、電気代を節約できるでしょう。主に以下の内容を意識して節電に取り組んでみてください。
- 電気料金が安くなる時間帯に使う
- エアコンは季節に合う最適な温度を設定する
- 洗濯機は回数を少なくする
- エコキュートは省エネモードにする
- テレビの明るさを半分くらいに抑える
- 冷蔵庫は食品などを詰め込みすぎない
- IHクッキングヒーターはタイマーを活用する
- 温水洗浄便座の温度を低めにする
オール電化向けのプランを契約しているなら、日中よりも電気代が安くなる夜の時間帯を有効活用しましょう。またエアコンを使用する場合は、夏の室温が28℃で冬が20℃が最適といわれています。必要以上に温度設定をし過ぎないようにするのが大切です。
省エネを意識した生活をする
普段から省エネを意識した生活をすれば電気代の節約につながります。すぐに取り組めるものばかりなので、ぜひ実践してみてください。
- こまめに家電製品の電源をOFFにする
- 長時間使用しない家電製品のコンセントを抜く
- なるべく1つの部屋で過ごす
- 早寝早起きをする
こまめに家電製品の電源をOFFにすることや、コンセントを抜いて待機電力を減らすことは節電の基本といえるでしょう。また電力使用量が多くなりがちな夕方以降の時間帯は、なるべく1つの部屋で過ごしたり早寝したりすれば節電できます。
節電グッズを活用する
節電に効果的なグッズを使用することでも電気代を抑えられるでしょう。例えば以下のグッズを検討してみてください。
- 節電タップを活用する
- 照明をLEDに変更する
- 夏は扇風機用の保冷剤や冷感インナーなど
- 冬は断熱カーテンや人感センサー付きのこたつなど
節電タップは複数の家電製品の電源を1か所で管理できるため、季節に関係なく簡単に節電できます。また季節ごとに活躍するグッズはたくさんあるため、消費電力の多めな冷暖房器具の使用頻度を減らすためにも購入を検討してみてください。
省エネ家電に買い替えると約17～47％節電できる
既存の家電製品が古い場合は、新しい省エネ家電に買い替えることで約17〜47％節電できます。買い替えて効果が出やすい家電製品は以下のとおりです。
- LED照明に変えると約86％省エネ
- 冷蔵庫は10年前よりも約40～47％省エネ
- テレビは9年前よりも約42％省エネ
- エアコンは10年前よりも約17％省エネ
- 温水洗浄便座は10年前よりも約28％省エネ
これらは経済産業省が発表しているものです。価格は少し高めでも新しい省エネ家電に買い替えるほうが、長期的に見てお得になる可能性があるでしょう。
太陽光発電や蓄電池を検討する
太陽光発電や蓄電池を活用すれば、電気代を大幅に削減できる可能性があります。太陽光発電の電気は0円なので、自家消費するほどに電気代を削減できます。また日中は太陽光発電で自家消費しつつ、余剰電力を蓄電池に貯めるのも効果的です。
蓄電池に貯めた電気を天候の悪い日や太陽光で発電できない夕方以降に使用すれば、電力会社からの買電量が減るため電気代を抑えることができます。太陽光発電や蓄電池の導入費用は高額ですが、国や地方自治体の補助金の活用で安く導入できる可能性があります。ぜひ太陽光発電や蓄電池の導入も検討してみてください。
まとめ
オール電化の電気代の平均額は11,415〜17,738円です。電気代だけ見れば高く感じますが、総合的に判断するとオール電化のほうが安い傾向にあります。
しかし近年は電気代が値上がりしているため、一概にオール電化に変えるだけでは節約効果が低い可能性があります。そこで私たちができるのは節電のためのアクションです。
本記事で紹介した内容を参考に、できることからコツコツ実践してみてください。特に太陽光発電や蓄電池の導入は節電対策に有効なので、補助金を活用しつつ導入を検討してみましょう。
