「なんで最近は電気代が上がるんだろう？」「電気代の値上げはいつまで続くの？」といった不安を持っている人がいるのではないでしょうか？
全国的な電気代の値上げによって家計への負担が大きくなっています。そのため電気代の基本や値上げ理由などを理解した上で、迅速かつ効果的な節電対策を行うことが大切です。
今回の記事では、電気代の値上げ事情や節電方法などを分かりやすく解説します。本記事を読めば電気代や値上げに対する理解が深まり、効果的な節電対策により家計への負担を抑えられる可能性があります。ぜひ参考にしてみてください。
電気代が値上げされている現状
近年、電気代が値上げされている現状にあります。特に2022年から始まったウクライナ問題がきっかけとなり、2023年4月からは各電力会社の値上げが始まっていきます。
電気代の生活費における割合は2021年時点では約4％近い割合を占めており、今後もさまざまな要因によって割合が増えていくかもしれません。電気代の値上げはコントロールできないため、自分自身で節電対策することが大切です。
※参考：東京電力ホールディングス
電気代は「いつから・どれくらい」値上げされているのか
そもそも最近の電気代は「いつから・どれくらい」値上がりしてきたのでしょうか。直近では2021年1月から電気代の値上げを確認できます。東京電力エナジーパートナーが算出した平均モデル「関東エリア、従量電灯B・30A契約、使用電力量：260kWh、口座振替の場合」の影響額を見てみましょう。
| 年月 | 電気代 | 2021年1月分からの影響額 |
| 2021年1月分 | 6,317円 | － |
| 2021年6月分 | 6,913円 | ＋596円 |
| 2021年12月分 | 7,485円 | ＋1,168円 |
| 2022年6月分 | 8,565円 | ＋2,248円 |
| 2022年12月分 | 9,126円 | ＋2,809円 |
※参考：東京電力エナジーパートナー
このように東京電力エナジーパートナーでは、2021年1月から2022年12月までの平均モデルの電気代が月に約2,800円ほど値上がりしています。また人によって料金プランや契約アンペア数などの条件が異なるため、今回の平均モデルよりも影響額の負担が大きくなっている可能性も考えられます。
少しでも節約したい家庭においては、月の電気代が数千円も増えるのは負担が大きいといえるでしょう。
知っておきたい電気代の内訳と計算方法
電気代の値上げについて、理解を深めるために知っておきたいのは以下の内容です。
- 基本料金
- 電力量料金
- 燃料費調整額
- 託送料金
- 再生可能エネルギー発電促進賦課金
- 電気代の計算方法
それぞれ解説します。
基本料金
基本料金とは、電力会社と契約することで毎月発生する固定料金です。電気を全く使用しなかったとしても、原則として支払わなければいけません。
また契約するプランやアンペア数によって基本料金は異なり、アンペア数が大きくなるほど基本料金も上がっていきます。以下は東京電力エナジーパートナーの従量電灯B、1契約あたりの基本料金です。
| アンペア数 | 基本料金（税込） |
| 10A | 286円00銭 |
| 15A | 429円00銭 |
| 20A | 572円00銭 |
| 30A | 858円00銭 |
| 40A | 1,144円00銭 |
| 50A | 1,430円00銭 |
| 60A | 1,716円00銭 |
※2023年2月時点
※参考：東京電力エナジーパートナー
ただし電力自由化にともない基本料金が0円のプランがあったり、電気を使用しなければ基本料金が半額になったりする電力会社もあります。
電力量料金
電力量料金とは、電力使用量に応じて単価が上がっていく料金です。電力会社ごとに設定されている1kWhあたりの単価と電力使用量から算出され、「1kWhの単価 ✕ 電力使用量（kWh）」で求められます。
また多くの電力会社では、電力使用量に応じて1〜3段階に分けて単価が増える「三段階料金」を採用しています。それぞれの単価は電力会社によって異なり、次のような考えで設定されています。
- 1段階目（0～120kWh）：誰でも必要最低限の使用ができる低い単価を設定
- 2段階目（120～300kWh）：一般的な家庭で使用する電力量を考慮した単価を設定
- 3段階目（300kWh～）：電力を抑えて省エネを促すために高めの単価を設定
※kWhの範囲は電力会社によって異なります。
例えば東京電力エナジーパートナーの従量電灯B、1kWhあたりの電力量料金は以下のとおりです。
| 電力使用量 | 電力量料金 |
| 120kWhまで（第1段階） | 19円88銭 |
| 120～300kWhまで（第2段階） | 26円48銭 |
| 300kWh以上（第3段階） | 30円57銭 |
※2023年2月時点
※参考：東京電力エナジーパートナー
なお電力量料金には次で解説する燃料費調整額も含まれています。
燃料費調整額
燃料費調整額とは、電気を作るために輸入する燃料の価格によって変動する料金です。燃料費調整額は毎月見直され、燃料費の変動によって月々の電気代に大きく影響します。現在、日本の電力は約7割が火力発電で賄われており、発電に必要な「液化天然ガス、石油、石炭」といった資源のほとんどを輸入しています。
このように燃料費調整額は海外情勢や為替レートに大きく影響されるため、燃料費が安ければ電気代から差し引かれ高ければ増額される「プラス・マイナス調整」という仕組みになっています。例えば、東京電力エナジーパートナーの燃料調整額を決める単価は、関東エリアの従量制（特定小売供給約款の適用を受ける場合）で1kWhあたり以下のとおりです。
| 年月 | 燃料費調整単価 |
| 2022年1月分 | -0.53円 |
| 2022年2月分 | 0.74円 |
| 2022年3月分 | 1.83円 |
| 2022年4月分 | 2.27円 |
| 2022年5月分 | 2.74円 |
| 2022年6月分 | 2.97円 |
| 2022年7月分 | 4.15円 |
| 2022年8月分 | 5.10円 |
| 2022年9月分 | 5.13円 |
| 2022年10月分 | 5.13円 |
| 2022年11月分 | 5.13円 |
| 2022年12月分 | 5.13円 |
※参考：東京電力エナジーパートナー
なお燃料費調整額を決める単価は3カ月間の平均燃料価格から算出されており、電気代には2カ月後に反映されます。
※参考：isep
託送料金
託送料金とは、電力会社で発電した電気を家庭へ届けるために必要な「送配電ネットワーク」の利用料金です。電力会社は送配電ネットワークを通して家庭に電気を送っているため、それを管理する送配電事業者に対して託送料金を必ず支払わなければいけません。託送料金は電気代に含まれており、託送料金が値上がりすれば電気代も上がります。
託送料金は「電力使用量（kWh） ✕ 託送料金平均単価」で算出されます。東京電力エナジーパートナーの場合、従量制契約（低圧供給）における東京エリアの1kWhあたりの託送料金平均単価は「9円46銭（2023年2月時点）」です。また託送料金平均単価はエリアや契約内容などで変動します。
※参考：東京電力エナジーパートナー
再生可能エネルギー発電促進賦課金
再生可能エネルギー発電促進賦課金（以降、再エネ賦課金）とは、再生可能エネルギーによって発電した電気を買い取る際の費用を負担するために全国一律で徴収される料金です。電力会社からの電気を買電している家庭では、再エネ賦課金の支払いが必ず発生（事業者の場合は減免制度あり）します。
身近な例でいえば太陽光発電の売電収入です。太陽光発電で発電した電気を買い取る際の費用は、電力会社が各家庭から徴収している再エネ賦課金によって賄われています。なお2022年5月〜2023年4月までの再エネ賦課金の単価は、1kWhあたり「3.45円」です。
※参考：東京電力エナジーパートナー
電気代の計算方法
電気代は「基本料金＋電力量料金＋再エネ賦課金」の合計で求められます。電力量料金と再エネ賦課金に関しては、細かく見ていくと以下のようになります。
- 電力量料金：電力量料金単価 ✕ 1カ月の電力使用量 ± 燃料費調整額（燃料費調整単価 ✕ 1カ月の電力使用量）
- 再エネ賦課金：再エネ賦課金単価 ✕ 1カ月の電力使用量
このように電力会社は、託送料金も含んだ合計の金額を電気代として各家庭に請求しています。ここまで理解していただければ、電気代の明細を見たときに「何の料金が請求されているのか」が分かるようになるでしょう。
※参考：Loopopでんき
電気代が値上げされる3つの理由
近年の電気代が値上げされている理由には、どんなものがあるのでしょうか。主な理由は以下の3つです。
- 日本の電力供給不足
- 再エネ賦課金の上昇
- 燃料費調整額の高騰
それぞれ解説します。
日本の電力供給不足
1つ目の理由は日本の電力供給不足です。2011年に起きた東日本大震災において、原子力発電の停止が関わっています。2011年以前は、日本における原子力発電の割合は全体の約25％となっていました。
しかし2011年以降は原子力発電が停止されたことにより、2020年では約4％にまで減少しています。また脱炭素社会の推進の影響などによる火力発電の縮小も進んでおり、2010年から2020年の10年間で日本の総発電量が1割ほど減少している現実があります。
※参考：資源エネルギー庁
※参考：電気事業連合会
再エネ賦課金の上昇
2つ目の理由は再エネ賦課金の上昇です。再エネ賦課金は国が再エネ発電を普及させようとしていることから、1kWhあたりの単価が以下のように年々増加している傾向にあります。
| 年度 | 再エネ賦課金 | 増加額 |
| 2012年度 | 0.22円 | － |
| 2013年度 | 0.35円 | 0.13円 |
| 2014年度 | 0.75円 | 0.4円 |
| 2015年度 | 1.58円 | 0.83円 |
| 2016年度 | 2.25円 | 0.67円 |
| 2017年度 | 2.64円 | 0.39円 |
| 2018年度 | 2.90円 | 0.26円 |
| 2019年度 | 2.95円 | 0.05円 |
| 2020年度 | 2.98円 | 0.03円 |
| 2021年度 | 3.36円 | 0.38円 |
| 2022年度 | 3.45円 | 0.09円 |
※参考：新電力ネット
また現状の再エネ賦課金は国が予想していた単価よりも高い状態にあり、今後も上昇することを考えると電気代への負担が増加することが懸念されています。ただし再エネ賦課金は2030年ごろまで上昇したあとに、FIT制度の期間終了による影響で徐々に下がっていくといわれています。
※参考：環境省
燃料費調整額の高騰
3つ目の理由は燃料費調整額の高騰です。2022年から始まったウクライナ問題でアメリカやEUなどがロシアに対して経済制裁したことで、輸出入が制限されてしまったことが大きな要因です。ロシアは2021年度における化石燃料の輸出額（天然ガス1位・石油2位・石炭3位）が、どれも世界3位以内にランクインしています。
このようにロシアの化石燃料の輸出が制限され供給量が減少し、電力を作るための燃料費が上がったため燃料費調整額が高騰しています。ウクライナ問題は2023年以降も続く可能性があるため、しばらくは燃料費調整額の高騰が続くかもしれません。
※参考：GLOBAL NOTE
電気代が値上げにともなう電力会社の動き
電気代の値上げにともなって、電力会社はどのような対策をしているのでしょうか。2022年以降のウクライナ問題から始まった、各電力会社の主な動きは以下のとおりです。
- 旧電力は規制料金の値上げを申請
- 燃料費調整額の上限撤廃
- 新電力は倒産や事業からの撤退が増加
それぞれ解説します。
旧電力は規制料金の値上げを申請
ウクライナ問題で燃料費が高騰したことにより、以下の旧電力（旧一般電気事業者）10社は経済産業大臣に規制料金の値上げを申請する事態となりました。
- 北海道電力（2023年6月）
- 東北電力
- 東京電力エナジーパートナー
- 北陸電力
- 中国電力
- 四国電力
- 沖縄電力
規制料金とは、定額電灯や従量電灯Aなどの料金のことです。規制料金は国が上限を設定しているため、値上げするには国の許可が必要です。各電力会社が規制料金の値上げを経済産業大臣に申請しており、認められれば2023年4月から約30〜45％ほど値上げされます。
また「中部電力ミライズ、関西電力、九州電力」の3社は、現時点で規制料金の値上げは申請していないものの、託送料金の影響により料金の値上げに踏み切っています。
※参考：テレ朝news
燃料費調整額の上限撤廃
燃料費調整額には、消費者に負担がかからないように上限が設定されています。しかし各旧電力の燃料費調整額は10社全てで上限に達しており、続けば電力会社にとって大きな負担になります。
このような現状を受けて2022年から旧電力の自由料金プランの一部、新電力の料金プランで燃料費調整額の上限を撤廃する動きが出ています。燃料費調整額の上限が撤廃されたプランでは燃料費が高騰するほど電気代も上がっていくため、契約の際はよく確認することが大切です。
新電力は倒産や事業からの撤退が増加
新電力とは、2016年以降の電力自由化により新規参入した電気事業者のことです。新電力は2016年以降から急激に増え始めましたが、2022年のウクライナ問題による電力卸売市場の価格高騰の影響で新規申し込み停止や撤退、破産が増加しました。
帝国データバンクによれば、2021年4月時点での新電力会社は706社だったのに対し、2022年11月末時点では約21％の146社が電力事業の停止や撤退をしています。新電力は発電設備が必要ないため参入障壁が少ない反面、電力卸売市場に依存していた事業者が多く、市場価格の高騰により採算が取れなくなっていきました。
※参考：帝国データバンク
電気代の値上げが今後も続く2つの理由
電気代の値上げは以下の理由で、今後も続くことが予想されています。
- 世界情勢による資源高や円安の影響
- 再エネ賦課金の影響
それぞれ解説します。
世界情勢による資源高や円安の影響
1つ目の理由は、世界情勢の影響による天然ガスや石油などの資源高や日米の金利差による円安の影響です。長期化しているウクライナ問題は今後も続く可能性があり、引き続き「燃料費の高騰＝電気代が上がる」ことが予想されています。
また日米の金融政策にはギャップがあり、今後も金利差を狙った円安が加速する可能性があります。日本が引き続き異次元緩和を継続し、アメリカが好調な経済に対して利上げをするなら金利差が開き円安が進むことになるでしょう。日本は燃料のほとんどを輸入に頼っているため、資源高と円安が続けば電気代が値上がりする可能性があります。
再エネ賦課金の影響
2つ目の理由は再エネ賦課金の上昇による影響です。再エネ賦課金は再エネを普及させるための電気を買い取る費用として各家庭に負担してもらっている料金であり、年々上昇しています。さらに国は再エネの電源構成比を、2020年の19.8％から2030年までに36〜38％まで拡大する目標を立てています。
今後も再エネを普及させる目的があることを考えれば、再エネ賦課金の上昇は避けられないでしょう。ただし2030年ごろからFIT制度が終了していく時期なので、再エネ賦課金の上昇は落ち着くことが予想されています。
※参考：資源エネルギー庁
国による電気代の補助はあるのか
消費者に大きな負担となる電気代の値上がりに対して、国はどのような対策を行っているのでしょうか。
激変緩和措置で補助があるものの・・・
国は「電気・ガス価格激変緩和対策事業」として、値上がりする電気代に対して緩和措置を実施します。2023年1月の使用分から以下の値引きを燃料費調整額から行います。
- 低圧（主に家庭）：値引き単価7円 / kWh
- 高圧（主に企業）：値引き単価3.5円 / kWh
そのため月の電力使用量が400kWhほどの世帯では、電気代が月に2,800円軽減される計算です。ただし激変緩和措置は2023年9月の使用分までとなっており、9月分は値引き額が半額になります。
このように激変緩和措置は期間限定であることが懸念されています。今後も電気代が値上がりする原因が解消されない限り、現状では一時的なものになることは理解しておいたほうが良いでしょう。
※参考：資源エネルギー庁
値上がりする電気代を抑える節電対策まとめ
私たちはコントロールできない電気代の値上がりに対して、どのような節電対策をすればいいのでしょうか。ここでは個人が行える以下の節電対策をまとめてみました。
- 電力会社や料金プランの見直しで節電する
- 家電製品の使い方で節電する
- グッズで節電する
- 省エネ家電に買い替えて節電する
- 生活スタイルを変えて節電する
- 再エネを導入して節電する
それぞれ解説します。
電力会社や料金プランの見直しで節電する
電力会社や料金プランの見直しをすることで、節電効果が高くなる可能性があります。
新電力への乗り換え
旧電力を契約している場合は、電気代が安めな新電力への乗り換えを検討してみましょう。しかも新電力は旧電力と比較しても、同じ送配電事業者を利用しているため電気の品質に差がありません。また基本料金が0円だったりポイントが貯まるなどのプランがあったりするため、年間で数千円〜数万円の節電になる可能性があります。
ガスとのセットプランを検討する
電力会社によっては電気とガスのセットプランがあり、契約することで電気代がお得になる可能性があります。例えば東京エナジーパートナーでは、対象の電気料金プランとガスを契約すれば月の電気代が102円（2023年2月時点）安くなります。
※参考：東京エナジーパートナー
契約アンペア数の見直し
電気代の基本料金は契約しているアンペア数が多くなるほど高くなるため、見直すことで節約できる可能性があります。4人家族の家庭では50A前後が多いため、家族で節電の意識を持つことでアンペア数を下げられるかもしれません。ただしアンペア数を下げて電気を使いすぎるとブレーカーが落ちるため、常に節電の意識を持つことが大切です。
家電製品の使い方で節電する
家電製品の使い方を見直すことでも節電できる可能性があります。
電源を切るかコンセントを抜く
家電製品であれば電源を切る、またはコンセントから抜くことで節電できます。また家電製品には「待機電力」というものがあり、コンセントに指しているだけで微量の電力を消費しています。微量な電力でも積み重ねれば節電効果が出やすくなるでしょう。
エアコンの節電方法
エアコンを使用する際は「エコモード」を使用したり、設定温度を夏は28℃で冬は20℃に設定したりしましょう。また冷暖房効果を維持するためには、フィルターを定期的に交換することも大切です。エアコンは家電製品のなかでも消費電力が大きいため、使い方を見直すことで節電につながります。
エコキュートの節電方法
エコキュートは、お風呂に入る間隔を短くして追い焚きする回数を減らすことが節電につながります。エコキュートで電力を大きく消費するのは、温度が下がったお湯を追い焚きするときです。家族が協力し合って、お風呂に入る間隔を短くしていきましょう。
洗濯機の節電方法
洗濯機の場合は1日に洗う回数を2回から1回に減らしたり、2日おきに洗濯することで節電につながります。また通常のコースではなくお急ぎコースなどを利用したり、すすぎの回数を減らすことでも年間で数千円ほどの節電に期待できるでしょう。
テレビの節電方法
テレビの節電方法は、画面の明るさを落として中間くらいにすると節電効果があります。明るいほうが見やすいですが、中間くらいに落としてもそれほど見づらくはなりません。最適な明るさで見ることを意識してみてください。
冷蔵庫の節電方法
冷蔵庫は季節によって適切な温度に設定することで節電できるでしょう。夏は設定温度を「強」にしておき、春秋冬は「中」にしてみてください。また冷蔵庫を開け閉めする回数や時間を減らせば、冷やすための電力を消費せずに済むため節電につながるといえます。
炊飯器の節電方法
炊飯器の場合は保温する時間を減らすことで節電につながります。保温時間が長時間になる場合は、電子レンジで温め直したほうが電気代がお得です。炊いてから長時間の保温が必要な状況であれば、電子レンジを活用してみましょう。
長期間の不在時の節電方法
旅行や出張などで長期間、家を不在にするときはブレーカーごと電源を落とすことも有効です。ブレーカーを落とすことで全ての待機電力をカットできます。待機電力は微量なものですが、細かい部分まで意識して節電することで電気代の削減につながります。
グッズで節電する
節電に効果のあるグッズを使用すれば、電気代を抑えられるようになります。
照明をLEDに変える
家の照明をLEDに変更すれば節電に期待できます。LEDは蛍光灯や白熱電球よりも消費電力が少なく長寿命な点が強みです。そのため蛍光灯や白熱電球を使用している照明を、LEDに変更するだけで電気代を安くできる可能性があります。
人感センサー付きの照明に変える
照明は付けっぱなしにしておくことで電力を消費するため、点灯時間を短くすることで節電できます。スイッチのON / OFFが面倒な場合は、人感センサー付きの照明に変えてみましょう。人を検知したときだけ照明が付くため、便利な上に節電効果にも期待できます。
節電タップを活用する
節電タップを活用することで節電できます。節電タップはコンセントごとにスイッチが付いており、必要に応じて電源から切れるため待機電力を節電できるでしょう。待機電力は家庭の消費電力のなかで5〜7％ほどといわれているため、少しでも節電効果を高めたいのであれば活用してみましょう。
断熱カーテンに変える
断熱カーテンを取り付けることで部屋の温度が保ちやすくなり、エアコンなどの冷暖房器具の消費電力を抑えられるため節電につながります。断熱カーテンは外の熱を部屋のなかに伝わらないようにしたり、部屋のなかの熱を外に逃さないようにするものです。窓から出入りする熱は約60〜70％ほどともいわれているため、断熱カーテンは有効だといえます。
扇風機保冷剤を使う
扇風機用の保冷剤を使用すればエアコンの使用回数を減らせる可能性があるため、節電効果があるかもしれません。扇風機用の保冷剤を付けることで冷却効果が高まり、付けていないときよりは涼しい風が排出されます。エアコンほどの冷却効果はありませんが、エアコンを付けるまでもない暑さの場合には有効です。
冷感・発熱インナーを着る
冷感や発熱する素材のインナーを着ることで、冷暖房器具の使用回数を減らしたり最適な設定温度にできたりするため節電につながるでしょう。また冬であれば防寒着を着ることで暖かさを維持しやすくなります。
断熱フィルムを貼る
窓に断熱フィルムを貼ることでも、冷暖房器具の節電効果につながる場合があります。断熱フィルムを窓に正しく貼ることで外からの熱の侵入を抑えたり、部屋の熱を外に逃がしにくくします。断熱フィルムは室温を少しでも最適に保てる可能性があるため、冷暖房器具の使用回数が減ったり節電に最適な設定温度に保てるかもしれません。
省エネ家電に買い替えて節電する
古い家電を省エネ家電に買い替えることで節約できる可能性があります。
エアコン
エアコンは2006年のものと2016年のものを比べると、約7％の節約が見込めます。古い家電製品よりも省エネ性能が改善されているため、買い替えることで電気代を削減できるでしょう。
冷蔵庫
冷蔵庫は2006年のものと2016年のものを比べると、約47％の節約が見込めます。家電製品のなかでも省エネ性能の進化が素晴らしく、新しい冷蔵庫に買い換えることで節電できるようになります。
テレビ
テレビは2010年のものと2016年のものを比べると、約29％の節約が見込めます。最新のテレビは省エネなLEDバックライトを採用していることが多いため、古いテレビと同じサイズでも省エネ性能が向上しています。
温水洗浄便座
温水洗浄便座は2010年のものと2016年のものを比べると、約28％の節約が見込めます。最近の温水洗浄便座にはタイマーや学習機能などが備わっており、節電につながるものが多くなっています。
※参考：環境省
生活スタイルを変えて節電する
普段の生活スタイルを変えることでも節電を行えるかもしれません。
家族で一つの部屋に集まる
電力使用量の多い時間帯は、できる限り一つの部屋に集まって過ごしてもらうことで節電効果が得られます。現代では各部屋に冷暖房器具やテレビなどの家電製品があることが多いため、家族や部屋で過ごす時間が多いほど電気代が高くなります。電気代を抑えるには家族の協力も必要不可欠です。
早寝早起きをする
早寝早起きの生活に切り替えることで、夜の電力使用量を減らして節電できます。契約している料金プランによっては、夜の時間帯でも電気代が安くならなかったり使用するほど上がっていく従量制があります。少しでも電力使用量を減らすためにも、早寝早起きは有効な手段といえるでしょう。
再エネの導入で節電する
再エネである太陽光発電の導入や蓄電池などを活用することで、電気代を抑えることができます。
太陽光発電で自家消費
太陽光発電を導入して発電した電気を自家消費すれば、電気代を大幅に削減することも可能です。また電気を売電することでも電気代を抑えられるようになります。導入の費用は高額ですが、補助金を活用すれば安く設置することが可能です。
蓄電池や電気自動車で余剰電力を有効活用
太陽光発電だけではなく蓄電池や電気自動車なども活用すれば、より節電効果に期待できるでしょう。太陽光発電の余剰電力を蓄電池に貯めておいて、夜の電力使用量のピーク時に使用すれば節電できます。また電気自動車も蓄電池と同じような使い方ができる上に、蓄電池よりも容量が多いため活用次第で節電効果が高くなる可能性があります。
まとめ
電気代が値上げされる主な理由は以下の3つです。
- 原発停止や火力発電の縮小による国内の電力供給不足
- ウクライナ問題による燃料費調整額の高騰
- 再エネ普及による再エネ賦課金の上昇
このなかでも特に、電気代の値上げの要因になっているのは燃料費調整額の高騰です。旧電力の7社は2023年4月以降の規制料金の値上げを申請しており、平均で約30〜45％も値上げされる予定です。またウクライナ問題は長期化する可能性があり、今後も電気代の負担が増えることも懸念されています。
国は一時的な激変緩和措置を行うものの、先行きは不透明なままといえます。こうした状況で私達ができることは、自らが節電意識を持って行動することです。本記事で紹介した節電対策を一つ一つ積み重ねていけば、電気代を節約できる可能性があります。今後に備えて、ぜひ取り組んでみてください。
