「これから4人家族になる予定だけど、電気代っていくらくらいだろう？」「4人家族の電気代って、いくらが平均なのか知りたい」といった疑問を持っていませんか？
近年、さまざまな影響で電気代が上がっているため、家計の負担が大きくなってきています。そのため4人家族の場合は電気代の平均額を把握したうえで、効果的な節約術を実践することが重要です。
今回の記事では、4人家族の電気代の平均額を月・地域別で紹介するとともに、効果的な節約術を解説します。本記事を読めば現状の電気代が高いのか安いのかを把握でき、効率よく電気代を削減できる可能性があります。ぜひ参考にしてみてください。
4人家族の電気代の平均額は？
4人家族の電気代の平均額は使用月や地域によって異なります。それぞれの電気代の平均額を把握しておけば、自分の電気代がどの水準にあるのかがわかるでしょう。使用月や地域別の平均額を確認してみましょう。
2022年 月別｜電気代の平均額は13,948円
総務省の家計調査によれば、4人家族で月別の電気代の平均額は13,948円です。具体的には以下のように使用月ごとで電気代が変化しています。
【4人家族｜月別の電気代の平均額】
| 使用月 | 電気代の平均額 |
| 1月 | 14,068円 |
| 2月 | 16,934円 |
| 3月 | 16,934円 |
| 4月 | 14,963円 |
| 5月 | 12,470円 |
| 6月 | 10,705円 |
| 7月 | 10,967円 |
| 8月 | 13,024円 |
| 9月 | 14,776円 |
| 10月 | 14,141円 |
| 11月 | 13,081円 |
| 12月 | 14,391円 |
※参考：e-Stat
このように使用月ごとに電気代の平均額を見ると、季節にともなう電気代の変化と特徴を把握できます。一般的に春や秋といった過ごしやすい気温の季節は電気代が安めで、夏や冬といった過ごしにくい気温の季節は高くなりがちです。また状況次第ではデータのように秋でも電気代が高くなることもあります。
夏や冬に電気代が高くなるのは、消費電力が多いエアコンなどの冷暖房器具を使用する頻度が増えるためです。特に冬は外気温とエアコンの設定温度の差が大きくなることで、夏よりも電気代が高くなりやすいといえます。
例えば夏の外気温が35℃、エアコンの設定温度を涼しいと感じる20℃にした場合の温度差は15℃です。一方で冬の外気温が0℃、エアコンの設定温度を温かいと感じる25℃とした場合の温度差は25℃。つまり冬のほうが外気温とエアコンの設定温度の差が大きくなりやすい傾向にあります。
環境省によれば、エアコンの消費電力は夏に1℃下げれば約13％、冬に1℃上げれば約10％増加するとされています。そのため気温差が大きくなりやすい冬のほうが、電気代が高くなりやすいといえるでしょう。
また冬は日照時間が短いことで、在宅中の電気使用量が増えやすくなることも考えられます。エアコン以外の暖房器具の使用も考慮すれば、冬の電気代が一番多くなるといえます。4人家族であれば今回のデータを参考に、家庭の電気代と比較してみてください。
2022年 地域別｜電気代の平均額は約12,678円
総務省の家計調査では、2人以上の世帯で地域別に見たときの電気代の平均額は12,678円です。具体的には以下のように地域で電気代が異なります。なお4人家族では地域別のデータがなかったため、2人以上の世帯を記載しています。
【2人以上の世帯｜地域別の電気代の平均額】
| 地域 | 電気代の平均額（月平均） |
| 北海道 | 13,084円 |
| 東北 | 13,835円 |
| 関東 | 12,262円 |
| 北陸 | 15,517円 |
| 東海 | 12,439円 |
| 近畿 | 12,221円 |
| 中国 | 14,743円 |
| 四国 | 13,450円 |
| 九州 | 11,894円 |
| 沖縄 | 11,616円 |
※参考：e-Stat
地域別の平均額が最も多いのは北陸でした。北陸の電気代が多い理由としては、全国のなかでも電力使用量の多さが挙げられます。特に福井市・富山市・金沢市は全国でも年間電気購入量が多い県として、TOP3にランクインしたこともあるほどです。
北陸の家は全国でも大きめです。家が大きくなれば部屋数や家電製品の数が多くなったり、エアコンや冷蔵庫などの家電製品が大型になったりします。大型で数が増えれば消費電力が増えて電気代が上がりやすくなります。
北陸だけではなく冬の寒さが厳しい北海道や東北も電気代が多いといえます。寒さが厳しいほどエアコンやセラミックファンヒーターなど、消費電力の多い暖房器具の使用率が上がるためです。そのほか中四国においても電気代が高めになっています。
また電力会社が提供している料金単価が異なることも含めて、地域による電気代の平均額は異なります。ぜひ自分の住んでいる地域の平均額と比べてみてください。
電気代の仕組みと計算方法
電気代は4つの関連する料金から算出されています。仕組みや計算方法を知れば、電気代に対する意識が高くなるでしょう。それぞれ解説しているので、ぜひ学んでみてください。
電気代は4つの料金から算出される
電気代は「基本料金・電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金」という4つの料金で算出されています。それぞれがどんな料金なのかを理解しておくことで、電気代の計算がしやすくなります。各料金の詳細を具体的に見ていきましょう。
基本料金
基本料金とは、電力会社と契約することで電力使用量に関係なく発生する固定料金です。基本料金は電力会社によって異なり、「アンペア制」や「最低料金制」で設定されています。
アンペア制の場合は、契約アンペア数に応じて基本料金が上がっていく仕組みです。例えば東京電力エナジーパートナーの従量電灯Bの場合は以下のとおりです。
【東京電力エナジーパートナー｜従量電灯Bの基本料金】
| アンペア数 | 基本料金（税込） |
| 10A | 295円24銭 |
| 15A | 442円86銭 |
| 20A | 590円48銭 |
| 30A | 885円72銭 |
| 40A | 1,180円96銭 |
| 50A | 1,476円20銭 |
| 60A | 1,771円44銭 |
※参考：東京電力エナジーパートナー
最低料金制の場合は、一定の電力使用量までは決められた最低料金が発生する仕組みです。例えば中国電力の従量電灯Aの場合は以下のとおりです。
【中国電力｜従量電灯Aの最低料金】
| 電力量 | 最低料金（税込） |
| 15kWhまで | 542.07円 |
※参考：中国電力
なお最低料金制で一定の電力量を超えた場合は、次で解説する電力量料金の単価が段階的に加算されていきます。
電力量料金
電力量料金とは、毎月の電力使用量に応じて段階的に加算される料金です。電力使用量が増えるほど電力量料金も上がっていきます。東京電力エナジーパートナーの従量電灯Bにおける電力量料金は以下のとおりです。
【東京電力エナジーパートナー｜従量制Bの電力量料金】
| 電力量 | 電力量料金単価（税込） |
| 第1段階：最初の120kWhを超えるまで | 19円91銭 |
| 第2段階：120kWhをこえ300kWhまで | 26円51銭 |
| 第3段階：301kWh以上 | 30円60銭 |
※参考：東京電力エナジーパートナー
燃料費調整額
燃料調整額とは、燃料費の変動を電気料金へ自動的に反映させて調整するためのものです。燃料費は世界情勢や為替レートの影響などで常に変動しているため、燃料費調整額は毎月見直されています。算出方法は「燃料費調整単価✕電力使用量」です。
東京電力エナジーパートナーでは、関東エリアにおける従来の従量電灯・低圧電力プランの燃料費調整額は以下のように変化しています。
【2022年度｜燃料費調整額の推移】
| 期間 | 燃料費調整単価 |
| 2022年1月 | -0.53円/kWh |
| 2022年2月 | 0.74円/kWh |
| 2022年3月 | 1.83円/kWh |
| 2022年4月 | 2.27円/kWh |
| 2022年5月 | 2.74 円/kWh |
| 2022年6月 | 2.97円/kWh |
| 2022年7月 | 4.15円/kWh |
| 2022年8月 | 5.10円/kWh |
| 2022年9月 | 5.13 円/kWh |
| 2022年10月 | 5.13円/kWh |
| 2022年11月 | 5.13円/kWh |
| 2022年12月 | 5.13円/kWh |
※参考：東京電力エナジーパートナー
日本の主力電源である火力発電には、LNG（液化天然ガス）・石炭・石油といった化石燃料が必要不可欠です。しかし、日本は化石燃料のほとんどを海外からの輸入に頼っているため、燃料費が高騰すれば電気代が高くなり消費者の負担が増えます。
そのため燃料費調整額には「プラス・マイナス調整」という消費者の負担を減らす仕組みがあります。主に家庭用の低圧プランで各電力会社が定めた上限金額が設けられており、燃料費が高騰しても上限金額を超えた分は電力会社が負担し、下回った場合は電気代から差し引くというものです。
しかし近年は後述する原因によって燃料費が高騰しています。そのため電力会社は上限の超過分を負担しきれないほど経営が圧迫されている事態になっており、燃料費調整額の上限を撤廃する動きが加速。消費者によっては電気代が大幅に増えてしまうことが問題視されています。
再エネ賦課金
再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）とは、太陽光や風力などの再エネで発電した電力をFIT制度（固定価格買取制度）で買い取るための費用です。経済産業大臣が買取価格や導入数などを考慮して毎年決めています。算出方法は「再エネ賦課金✕電力使用量」です。
政府は2050年までに、二酸化炭素の排出量を実質ゼロにする脱炭素社会を目指しています。脱炭素社会を実現するためには、太陽光など二酸化炭素の排出量が少ない再エネ発電の普及が不可欠です。しかし再エネで発電する際は、導入費用が高額になりやすいという課題があります。
そのため政府は再エネを普及させる目的で、一定期間・一定価格で電力を買い取ることを保証するFIT制度を作りました。FIT制度により安定した売電収入を得られるようにすることで、再エネで発電する際の金銭的負担を減らしています。
このように再エネで発電した電力を買い取る費用の一部を、再エネ賦課金という形で電力会社と契約している人から徴収しています。再エネ賦課金は以下のように2022年までは値上げされていたものの、2023年に入り初めて値下げされました。
【再エネ賦課金の推移】
| 年度 | 再エネ賦課金 |
| 2012年 | 0.22円/kWh |
| 2013年 | 0.35円/kWh |
| 2014年 | 0.75円/kWh |
| 2015年 | 1.58円/kWh |
| 2016年 | 2.25円/kWh |
| 2017年 | 2.64円/kWh |
| 2018年 | 2.90円/kWh |
| 2019年 | 2.95円/kWh |
| 2020年 | 2.98円/kWh |
| 2021年 | 3.36円/kWh |
| 2022年 | 3.45円/kWh |
| 2023年 | 1.40円/kWh |
※参考：新電力ネット
2023年に再エネ賦課金が下がっている主な要因として、単価を算出する際の「回避可能費用」が大幅に増えたことが挙げられます。回避可能費用とは、電力を買い取ることで本来の発電に必要だったコストのことです。
再エネ賦課金は、電力の買取費用から回避可能費用を差し引いて算出されます。そのため回避可能費用が大幅に増えたことで、再エネ賦課金が下がりました。また2030年ごろにFIT制度が徐々に終了するタイミングなので、再エネ賦課金のピークだと予想されています。再エネ賦課金の電気代への負担は、徐々に減っていく可能性が高いといえるでしょう。
電気代の計算方法
電気代の計算方法は、これまで解説してきた4つの料金で算出できます。
【電気代の計算方法】
| 基本料金＋電力量料金（電力量料金単価✕1カ月の電力使用量）±燃料費調整額（燃料費調整単価✕1カ月の電力使用量）＋再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金単価✕1カ月の電力使用量） |
紹介した計算式に当てはめれば計算することは可能ですが、プランや単価は見直されることがあるため調べる手間が発生します。このように電気代の計算式は少し手間がかかるため、自分で計算する場合は以下のような各電力会社のシミュレーションを活用してみましょう。
【大手電力会社のシュミレーション】
| 電力会社名 | シミュレーション先 |
| 北海道電力 | 電気料金の計算 – 北海道電力 |
| 東北電力 | 電気料金シミュレーション |
| 東京電力エナジーパートナー | 料金見直し前後における電気料金シミュレーション（簡易試算） |
| 北陸電力 | 電気料金シミュレーション |
| 中部電力ミライズ | 新たな託送料金制度（レベニューキャップ制度） の導入に伴う 電気料金シミュレーション |
| 関西電力 | ご契約メニュー変更シミュレーション |
| 中国電力 | 電気料金の計算・シミュレーション |
| 四国電力 | 四国電力 – オール電化シミュレーション |
| 九州電力 | 電気料金シミュレーション |
| 沖縄電力 | 電気料金シミュレーション |
今回は大手電力会社のシミュレーションサイトをまとめてみました。新電力でもシミュレーションができる電力会社があるため、気になる場合は探してシミュレーションしてみると良いでしょう。
電気代は2021年以降から上昇傾向にある
日本では2021年ごろから電気代が上昇傾向にあります。上昇している原因を理解しておけば、電気代が値上げされている理由がわかるでしょう。電気代の値上がりが気になる人は、ぜひ読み進めてください。
電気代が上がっている原因は主に3つ
電気代が値上がりしている原因は主に3つあります。3つの原因を知っておくことで、電気代の値上げについて理解を深めることができます。それぞれ見ていきましょう。
燃料費調整額の高騰
近年、電気代の値上がりに大きく関わっているのが燃料費調整額の高騰です。2022年3月からはウクライナ問題が始まり、欧米各国がロシアに対して経済制裁を加えます。ロシアは化石燃料の輸出大国なので、LNGや石油などの供給が制限されたことで燃料価格が市場で高騰しました。
さらに日米の金利差による円安の進行も進んだことで、化石燃料のほとんどを海外からの輸入に頼っている日本の燃料費が大幅に上昇。その結果、燃料費調整額も比例して高騰したため電気代の負担が増えています。
再エネ賦課金の上昇
再エネの普及に必要な再エネ賦課金の上昇も電気代が上がった原因です。再エネ賦課金はFIT制度で売電をする際の買取費用を負担するために必要です。FIT制度のおかげで再エネ発電が普及してきたため、買取費用も増加していきました。
実際に2012年から2022年まで徐々に再エネ賦課金の単価が上がり続けており、各家庭の電気代の負担になっています。2023年時点では回避可能費用の増加にともない、上がり続けていた再エネ賦課金の単価が下がったため、電気代への負担が減りました。
しかし回避可能費用の増加は一時的なものになる可能性があり、今後は再エネ賦課金が再び上昇することも考えられます。
日本の電力量不足
日本の発電電力量が不足していることも電気代が値上がりしている原因です。日本は東日本大震災以降の原子力発電の停止や廃炉によって、発電電力量が減少しています。
資源エネルギー庁のデータによると、原子力発電だけの割合で見れば2010年の25％に対して2020年には4％にまで低下。全体の発電電力量では2010年に過去最大となる11,494億kWhでしたが、2020年には10,008億kWhまで減っています。
また日本は2050年までに脱炭素社会を目指しているため、二酸化炭素の排出量が多い火力発電の縮小に取り組んでいます。経済産業省の資料によれば、今後の火力発電の割合を現在の7割から4割程度にまで減少させることが明記されました。このように火力発電の縮小による電力供給不足も影響しているといわれています。
電気代を効果的に節約する対策
電気代を効果的に節約する対策は大きく分けて4つあります。それぞれの対策を実践することで、値上がりしている電気代を削減できるでしょう。ぜひ効果的に電気代を節約する方法を試してみてください。
料金プランや電力会社の見直しと乗り換えを検討する
電気代を根本的に見直すには、現在の電力会社や契約している料金プラン・アンペア数を再検討してみましょう。過去1年分の電気代を参考にして、他の電力会社や料金プランなどを比較すると安くなる可能性があります。
特に旧電力と契約している人は、新電力への乗り換えを検討してみましょう。新電力は2016年の電力自由化以降、新たに参入してきた電力会社です。旧電力よりも発電設備へのコストが必要なく、メイン事業があるため思い切って価格を安くできるのが特徴です。
新電力のなかにはガスとのセットプランで安くなったり、コンビニやスーパーなどで使えるポイントを付与していたりする場合があります。新電力はさまざまなサービスを提供しているので、比較しながら乗り換えを検討しましょう。
家電製品の使い方を見直して節電意識を高める
家電製品の使い方を見直しながら節電意識を高めれば電気代を削減できるでしょう。例えばエアコンの設定温度を1℃抑えるだけで、消費電力が10〜13％節約できます。エアコンの温度設定を抑えると同時に扇風機やサーキュレーターを活用すれば、室内の空気を循環させることができるため快適な環境になる可能性があります。
また長期間使用しない家電製品のコンセントを抜くことで、挿しておくだけで発生している待機電力が削減できます。そのほか冷蔵庫の開け閉め回数を減らしたり、テレビの明るさを半分にしたりしても節電効果があるでしょう。
このように家電製品の使い方を家族全員で意識すれば、節電意識が高まり電気代を効率よく削減できます。
古い家電を新しい省エネ家電に買い替える
古い家電製品を新しい省エネ家電に買い替えると節電効果が高くなります。経済産業省によれば冷蔵庫・エアコン・温水洗浄便座を10年前のものから省エネ家電に買い替えると、約7〜47％の節電につながるとのことです。また照明をLEDに変えることで約85％もの節電効果が得られます。
省エネ家電には「統一省エネラベル」が付いており、5段階評価や性能の高さ、年間の目安電気料金などが確認できます。これらの情報に注目しながら省エネ家電を選ぶと、電気代が削減しやすくなるでしょう。
太陽光発電や蓄電池の導入を検討する
電気代を大きく削減できる可能性があるのは太陽光発電や蓄電池です。太陽光発電の電力を家庭で自家消費したり、売電したりすれば電気代を大幅に減らせる可能性があります。
また太陽光発電の余剰電力を蓄電池に貯めておいて、電力使用量の多い時間帯に使用すれば電力会社からの買電量が減って電気代が安くなるでしょう。太陽光発電と蓄電池は相性が良いため、導入を検討してみてください。
まとめ
4人家族で月別の電気代の平均額は13,948円です。あくまで平均額であり地域・電力会社・料金プランなどによって異なります。
電気代を計算する場合は、基本料金・電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金という4つの料金で算出できますが、単価が変更されることがあるため調べる手間が発生します。多くの電力会社ではシミュレーションを用意しているため、どのくらい安くなるのかを事前に調べておくと良いでしょう。
近年、燃料費調整額・再エネ賦課金の上昇や電力供給不足によって電気代が高騰しています。2023年2月からは政府の補助があるものの、現状では半年ほどの期間限定なので今後のためにも電気代の節約は必須といえます。
電気代の節約方法は主に「電力会社や電気料金プランの見直し・家電製品の使い方を工夫する・省エネ家電に買い替える・太陽光発電や蓄電池を導入」の4つです。それぞれの節約方法を参考にしていただき、実践できることからコツコツ始めてみましょう。
