「ふたり暮らしになる予定だけど、電気代ってどれくらいかな？」「ふたり暮らしだと電気代って、いくらが普通なんだろう？」といった疑問を持っている人がいるのではないでしょうか？
日本では2021年ごろから電気代が上がっており、家計の支出が増えている現状があります。そのためふたり暮らしで必要な電気代の平均額を把握しておき、平均よりも高ければ節電のためにアクションを起こすことが大切です。
今回の記事では、ふたり暮らしの電気代の平均額を月・地域別で紹介するとともに、効果的な節約方法を解説します。本記事を読めば現状の電気代が高いのか安いのかを把握でき、効率よく節電できる可能性があります。ぜひ参考にしてみてください。
ふたり暮らしの電気代の平均額は？
ふたり暮らしの電気代の平均額は使用月や地域によって異なります。それぞれの電気代の平均額を把握しておけば、自分の電気代がどの水準にあるのかがわかるでしょう。使用月や地域別の平均額を確認してみましょう。
2022年 月別｜電気代の平均額は11,307円
総務省の家計調査によると、ふたり暮らしで月別の電気代の平均額は11,307円です。月別の詳細な平均額は以下のとおりです。
【ふたり暮らし｜月別の電気代の平均額】
| 使用月 | 電気代の平均額 |
| 1月 | 11,492円 |
| 2月 | 13,720円 |
| 3月 | 14,436円 |
| 4月 | 12,490円 |
| 5月 | 10,463円 |
| 6月 | 9,019円 |
| 7月 | 8,820円 |
| 8月 | 10,762円 |
| 9月 | 11,757円 |
| 10月 | 11,271円 |
| 11月 | 10,274円 |
| 12月 | 11,185円 |
※参考：e-Stat
このように使用月ごとに電気代の平均額を見ると、ふたり暮らしでどれくらいの電気代が平均なのかが把握できるでしょう。また季節にともなう電気代の変化と特徴も把握できます。一般的に春や秋は電気代が安めで、夏や冬の季節は高くなりがちです。また3月でも寒さが続けば電気代が高くなることがあります。
夏や冬に電気代が高くなるのは、消費電力が多いエアコンなどの冷暖房器具を使用する頻度が多いためです。特に冬は外気温とエアコンの設定温度の差が大きくなることで、夏よりも電気代が高くなりやすいでしょう。
例えば夏の外気温が35℃、エアコンの設定温度を涼しいと感じる20℃にした場合の温度差は15℃です。一方で冬の外気温が0℃、エアコンの設定温度を温かいと感じる25℃とした場合の温度差は25℃。つまり冬のほうが外気温とエアコンの設定温度の差が大きくなりやすい傾向にあります。
環境省によればエアコンの消費電力は夏に1℃下げれば約13％、冬に1℃上げれば約10％増加すると発表されています。そのため気温差が大きくなりやすい冬のほうが、電気代が高くなりやすいといえるでしょう。
また冬は太陽が沈むまでの日照時間が短いため、在宅中の電気使用量が増えやすい季節でもあります。エアコンやセラミックファンヒーターなどの暖房器具の使用も考慮すれば、冬の電気代が一番高くなるといえます。ふたり暮らしの人は、今回のデータを参考に現在の電気代と比較してみてください。
2022年 地域別｜電気代の平均額は11,307円
総務省の家計調査では、ふたり暮らしで地域別の電気代の平均額は月別と同じ11,307円です。具体的な地域ごとの電気代は以下のとおりです。
【ふたり暮らし｜地域別の電気代の平均額】
| 地域 | 電気代の平均額（月平均） |
| 北海道 | 11,299円 |
| 東北 | 11,947円 |
| 関東 | 10,589円 |
| 北陸 | 13,399円 |
| 東海 | 10,553円 |
| 近畿 | 10,553円 |
| 中国 | 12,731円 |
| 四国 | 11,615円 |
| 九州 | 10,271円 |
| 沖縄 | 10,031円 |
※参考：電気プラン乗換.com
地域別の平均額が最も多いのは北陸でした。北陸の電気代が多い理由としては、全国のなかでも電力使用量の多さが挙げられます。特に福井市・富山市・金沢市は全国でも年間電気購入量が多い県として、TOP3にランクインしたこともあるほどです。
北陸の家は全国でも大きいことで知られています。家が大きくなれば部屋数や家電製品の数が多くなったり、エアコンや冷蔵庫などの家電製品が大型になったりします。大型かつ家電製品の数が増えれば、比例して消費電力も多くなり電気代が上がりやすくなります。
北陸だけではなく、冬の寒さが厳しい北海道や東北も電気代が多いといえます。理由は寒さが厳しいほどエアコンやセラミックファンヒーターなど、消費電力の多い暖房器具の使用率が上がるためです。そのほか中四国においても電気代が高めになっています。
なお電力会社が提供している料金単価が異なることも含めて、地域による電気代の平均額は異なります。ぜひ自分の住んでいる地域の平均額と比べてみてください。
電気代が決まる仕組みと計算方法は？
電気代は4つの料金の組合せで決められています。どのような仕組みで算出されているのかを理解すれば、電気代に対する理解が深まるでしょう。それぞれの料金について解説しているので、ぜひ学んでみてください。
電気代の算出に必要な4つの料金
電気代は「基本料金・電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金」という4つの料金で計算できます。それぞれの料金が、どんな内容なのかを理解しておけば電気代の計算がしやすくなります。各料金の詳細を見ていきましょう。
基本料金
基本料金とは、電力会社と契約することで電力使用量に関係なく発生する固定料金です。基本料金は電力会社によって異なり、「アンペア制」や「最低料金制」という仕組みが採用されています。
アンペア制の場合は、契約アンペア数に比例して基本料金が上がっていく仕組みです。例えば北海道電力の従量電灯Bの場合は以下のとおりです。
【北海道電力｜従量電灯Bの基本料金】
| アンペア数 | 基本料金（税込） |
| 10A | 341円00銭 |
| 15A | 511円50銭 |
| 20A | 682円00銭 |
| 30A | 1,023円00銭 |
| 40A | 1,364円00銭 |
| 50A | 1,705円00銭 |
| 60A | 2,046円00銭 |
※参考：北海道電力
最低料金制は一定の電力量まで最低料金が発生する仕組みです。例えば関西電力の従量電灯Aの場合は以下のとおりです。
【関西電力｜従量電灯Aの最低料金】
| 電力量 | 最低料金（税込） |
| 15kWhまで | 433.41円 |
※参考：関西電力
なお最低料金制で一定の電力量を超えた場合は、次で解説する電力量料金の単価が段階的に加算されていきます。
電力量料金
電力量料金とは、毎月の電力使用量に応じて段階的に加算される料金です。電力使用量が増えるほど電力量料金も上がっていきます。関西電力の従量電灯Aにおける電力量料金は以下のとおりです。
【関西電力｜従量電灯Aの電力量料金】
| 電力量 | 電力量料金単価（税込） |
| 第1段階：最初の120kWhを超えるまで | 20.31円 |
| 第2段階：120kWhをこえ300kWhまで | 25.71円 |
| 第3段階：301kWh以上 | 28.70円 |
※参考：関西電力
燃料費調整額
燃料調整額とは、燃料費の変動を電気料金へ自動的に反映させて調整するためのものです。燃料費は世界情勢や為替レートの影響などで常に変動しているため、燃料費調整額は毎月見直されています。算出方法は「燃料費調整単価✕電力使用量」です。
東北電力での従量制供給・低圧の場合、燃料費調整額は以下のように変化しています。
【2022年度｜燃料費調整額の推移】
| 期間 | 燃料費調整単価 |
| 2022年1月 | 0.82円/kWh |
| 2022年2月 | 1.83円/kWh |
| 2022年3月 | 2.67円/kWh |
| 2022年4月 | 3.05円/kWh |
| 2022年5月 | 3.36 円/kWh |
| 2022年6月 | 3.47円/kWh |
| 2022年7月 | 3.47円/kWh |
| 2022年8月 | 3.47円/kWh |
| 2022年9月 | 3.47 円/kWh |
| 2022年10月 | 3.47円/kWh |
| 2022年11月 | 3.47円/kWh |
| 2022年12月 | 3.47円/kWh |
※参考：東北電力
日本は7割以上を火力発電で賄っているので、LNG（液化天然ガス）・石炭・石油といった化石燃料が必要不可欠です。しかし日本はエネルギー資源が乏しい国であり、ほとんどを海外からの輸入に頼っているため、燃料費が高騰すれば電気代が高くなり消費者の負担が増えます。
そのため燃料費調整額には、消費者の負担を減らす「プラス・マイナス調整」という仕組みがあります。主に家庭用の低圧プランで各電力会社が定めた上限金額が設けられており、燃料費が高騰しても上限金額を超えた分は電力会社が負担し、下回った場合は電気代から差し引くというものです。
しかし近年は後述する原因によって燃料費が高騰しています。そのため電力会社は上限の超過分を負担しきれないほど経営が圧迫されている事態になっており、燃料費調整額の上限を撤廃する動きが加速。消費者によっては電気代が大幅に増えてしまうことが問題視されています。
再エネ賦課金
再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）とは、太陽光や風力などの再エネで発電した電力をFIT制度（固定価格買取制度）で買い取るための費用です。経済産業大臣が買取価格や導入数などを考慮して毎年決めています。算出方法は「再エネ賦課金✕電力使用量」です。
政府は2050年までに、二酸化炭素の排出量を実質ゼロにするカーボン・ニュートラルを目指しています。カーボン・ニュートラルを実現するためには、太陽光など二酸化炭素の排出量が少ない再エネ発電の普及が不可欠です。しかし再エネで発電するには、設備や運用などのコストの負担が大きいという課題があります。
そのため政府は再エネを普及させる目的で、一定期間・一定価格で電力を買い取ることを保証するFIT制度を作りました。FIT制度により安定した売電収入を得られるようにすることで、再エネで発電する際のコストを減らせます。
このように再エネで発電した電力を買い取る費用の一部を、再エネ賦課金という形で電力会社と契約している人から徴収しています。再エネ賦課金は以下のように2022年までは値上げされていたものの、2023年に入り初めて値下げされました。
【再エネ賦課金の推移】
| 年度 | 再エネ賦課金 |
| 2012年 | 0.22円/kWh |
| 2013年 | 0.35円/kWh |
| 2014年 | 0.75円/kWh |
| 2015年 | 1.58円/kWh |
| 2016年 | 2.25円/kWh |
| 2017年 | 2.64円/kWh |
| 2018年 | 2.90円/kWh |
| 2019年 | 2.95円/kWh |
| 2020年 | 2.98円/kWh |
| 2021年 | 3.36円/kWh |
| 2022年 | 3.45円/kWh |
| 2023年 | 1.40円/kWh |
※参考：新電力ネット
2023年に再エネ賦課金が下がっている主な要因として、単価を算出する際の「回避可能費用」が大幅に増えたことが挙げられます。回避可能費用とは、電力を買い取ることで本来の発電に必要だったコストのことです。
再エネ賦課金は、電力の買取費用から回避可能費用を差し引いて算出されます。そのため回避可能費用が大幅に増えたことで、単価が下がり再エネ賦課金が安くなりました。また2030年ごろにはFIT制度が徐々に終了していくこともあり、再エネ賦課金の上昇がピークだと予想されています。再エネ賦課金の電気代への負担は、徐々に減っていく可能性が高いといえるでしょう。
電気代の計算方法
電気代の計算方法は、これまで解説してきた基本料金・電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金という4つの料金で算出できます。
【電気代の計算方法】
| 基本料金＋電力量料金（電力量料金単価✕1カ月の電力使用量）±燃料費調整額（燃料費調整単価✕1カ月の電力使用量）＋再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金単価✕1カ月の電力使用量） |
紹介した計算式に当てはめれば電気代を計算することは可能ですが、プランや単価は見直されることがあるため調べる手間が発生します。手間なく電気代の目安を知りたい人は、以下のような各電力会社のシミュレーションを活用してみましょう。
【大手電力会社のシュミレーション】
| 電力会社名 | シミュレーション先 |
| 北海道電力 | 電気料金の計算 – 北海道電力 |
| 東北電力 | 電気料金シミュレーション |
| 東京電力エナジーパートナー | 料金見直し前後における電気料金シミュレーション（簡易試算） |
| 北陸電力 | 電気料金シミュレーション |
| 中部電力ミライズ | 新たな託送料金制度（レベニューキャップ制度） の導入に伴う 電気料金シミュレーション |
| 関西電力 | ご契約メニュー変更シミュレーション |
| 中国電力 | 電気料金の計算・シミュレーション |
| 四国電力 | 四国電力 – オール電化シミュレーション |
| 九州電力 | 電気料金シミュレーション |
| 沖縄電力 | 電気料金シミュレーション |
今回は大手電力会社のシミュレーションサイトをまとめてみました。新電力でもシミュレーションができる電力会社があるため、気になる場合は探してシミュレーションしてみると良いでしょう。
2021年以降から電気代が上がりつつある
日本では2021年ごろから電気代が上がってきています。なぜ上がっているのかという原因を理解しておけば、電気代の値上げに関しての理解が深まるでしょう。電気代の値上げ理由が気になる人は、ぜひ読み進めてください。
電気代が上がっている原因は主に3つ
電気代は主に3つの原因で値上げされています。3つの原因を知っておくことで、「なぜ、電気代が上がっているのか？」という疑問を解消できます。それぞれ見ていきましょう。
燃料費調整額の高さ
近年、電気代の値上がりに一番大きな影響を与えているのが燃料費調整額の高騰です。燃料費調整額が高騰しているのは、「ウクライナ問題・円安」という2つの原因によるものです。
2022年3月から始まったウクライナ問題により、欧米各国がロシアに対して経済制裁を加えます。ロシアはエネルギー資源の輸出大国なので、LNGや石油などの供給が制限され燃料価格が高騰しました。
さらに日米の金融政策の違いによる金利差が招いた円安が進んだことで、化石燃料のほとんどを海外からの輸入に頼っている日本の燃料費が大幅に上昇。その結果、燃料費調整額も比例して高騰したため電気代が大幅に増えました。
年々上がる再エネ賦課金
電気代の値上げには、再エネ賦課金の上昇も関わっています。再エネ賦課金はFIT制度で売電をする際の買取費用を負担するために必要です。FIT制度のおかげで再エネ発電が普及してきたため、買電に必要な買取費用も増加していきました。
実際に2012年から2022年まで徐々に再エネ賦課金の単価が上がり続けており、各家庭の電気代の負担になっています。2023年時点では回避可能費用の増加にともない、上がり続けていた再エネ賦課金の単価が下がったため、電気代への負担が減りました。
しかし回避可能費用の増加は一時的なものになる可能性があり、今後は再エネ賦課金が再び上昇する可能性もあります。
電力量不足による影響
電気代が値上がりしている原因として、日本全体の発電電力量が不足していることも挙げられます。未曾有の大震災になった東日本大震災以降の影響により、原子力発電の停止や廃炉によって日本の発電電力量が減少しています。
資源エネルギー庁のデータによれば、原子力発電の割合は2010年の25％に対して2020年には4％にまで低下。全体の発電電力量では2010年に過去最大となる11,494億kWhでしたが、2020年には10,008億kWhまで減っています。
また日本は2050年までにカーボン・ニュートラルを目指しているため、二酸化炭素の排出量が多い火力発電の縮小に取り組んでいます。経済産業省の資料によれば、今後の火力発電の割合を現在の7割から4割程度にまで減少させることが明記されました。このように火力発電の縮小による電力供給不足も影響しているといわれています。
政府は激変緩和対策で補助も効果は限定的か
燃料費調整額などの原因で値上がりする電気代に対して、政府は激変緩和対策を実施しています。激変緩和対策は2023年1月使用分から8月使用分までの電気料金から7円/kWh（低圧）・3.5円/kWh（高圧）、9月使用分に関しては半分の3.5円/kWhを差し引いてくれる対策です。
そのため2023年2月ごろの請求から電気代が安くなっています。例えば月間電力使用量が400kWhだった場合は2,800円も電気代から差し引かれます。しかし現状では期間限定の対策なので、今後の状況次第では電気代が上がる不安は残るでしょう。
効果的に電気代を節約する方法は？
電気代を削減する方法は大きく分けて4つあります。それぞれの対策を実践することで、現状よりも電気代を削減できる可能性が高くなるでしょう。ぜひ試してみてください。
電力会社や料金プランの見直し
現在、契約している電力会社・料金プラン・アンペア数を再検討してみましょう。まずは過去1年分の電気代を調べておきます。他の電力会社や料金プランなどを見たときに比較しやすくなります。
特に旧電力と契約している人は、新電力への乗り換えを検討してみましょう。旧電力よりも発電設備へのコストが少ない新電力は、メイン事業で利益を得ていることもあり思い切った低価格を実現できることが特徴です。
また新電力のなかにはガスとのセットプランで安くなったり、コンビニやスーパーなどで使えるポイントを付与していたりする場合があります。新電力はさまざまなサービスを提供しているので、比較しながら乗り換えを検討しましょう。
アンペア数を下げれば基本料金も比例して安くなるため電気料金が安くなります。ただしアンペア数を下げると、今までのように電気を使用するとブレーカーが落ちやすくなるため注意が必要です。
エコ意識を持って家電製品を使う
家電製品の使い方を見直しながら節電意識を高めれば電気代を削減できるでしょう。例えばエアコンの設定温度を1℃抑えるだけで、消費電力が10〜13％節約できます。エアコンの温度設定を抑えると同時に扇風機やサーキュレーターを活用すれば、室内の空気を循環させることができるため快適な環境になる可能性があります。
また長期間使用しない家電製品のコンセントを抜くことで、挿しておくだけで発生している待機電力が削減できます。そのほか冷蔵庫の温度を「中」にしたり、洗濯機の「すすぎ回数を1回」にしたりしても節電効果があるでしょう。
このように節電意識を持って家電製品の使い方を見直すことで、電気代を効率よく削減できます。
省エネ家電に買い替える
10年以上前の古い家電製品から、新しい省エネ家電に買い替えることで節電効果が高くなります。経済産業省によれば冷蔵庫・エアコン・温水洗浄便座を10年前のものから省エネ家電に買い替えると、約7〜47％の節電につながるとのことです。また照明をLEDに変えることで約85％もの節電効果が得られます。
省エネ家電には「統一省エネラベル」が付いており、5段階評価や性能の高さ、年間の目安電気料金などが確認できます。これらの情報に注目しながら省エネ家電を選ぶと、電気代が削減しやすくなるでしょう。
太陽光発電や蓄電池の導入を検討する
電気代を大きく削減できる可能性があるのは太陽光発電や蓄電池です。近年、FIT制度の買取価格が低くなってきているため、太陽光発電と蓄電池の活用による自家消費を意識したほうがお得になるケースがあります。
太陽光発電の余剰電力を蓄電池に貯めておいて、電力使用量の多い時間帯に使用すれば電力会社からの買電量が減って電気代が削減しやすいでしょう。太陽光発電と蓄電池は相性が良く補助金で安く導入できる可能性があるため、ぜひ導入を検討してみてください。
まとめ
ふたり暮らしで月別・地域別の電気代の平均額は11,307円です。ただし、紹介した電気代はあくまで平均額であり地域・電力会社・料金プランなどによって異なってくることは覚えておきましょう。
電気代を計算する場合は、基本料金・電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金という4つの料金で算出できます。しかし計算に必要な単価が変更されることがあるため、タイミングによっては調べる手間が発生します。手間なく電気代の目安を調べたい場合は、多くの電力会社で用意されているシミュレーションを活用すると良いでしょう。
近年、燃料費調整額と再エネ賦課金の上昇、日本の発電電力量の低下による電力供給不足の影響で電気代が値上がりしています。2023年2月からは政府の激変緩和対策があるものの、現状では半年ほどの期間限定なので今後のためにも電気代の節約は必須といえます。
電気代の節約方法は主に「電力会社や電気料金プランの見直し・家電製品の使い方を工夫する・省エネ家電に買い替える・太陽光発電や蓄電池を導入」の4つです。それぞれの節約方法を参考にしていただき、細かい部分からでもコツコツ取り組んでみましょう。
